TVCMでも見かける医療保険は万一入院や手術を受けるばあいに保険金で医療費の支出を賄える保険です。
20代になって働き始めると生活習慣も変わりますから、働きはじめてまだ給料に不安がある今に病気に掛かったらどうしよう…と不安に感じてしまう20代の方もいますよね。
医療保険に加入しておけば大丈夫かな？と思う反面、20代の女性で医療保険に加入する必要があるのか気になることでしょう。
今回は20代女性が医療保険に加入する必要性や、加入する際の選び方を徹底的に解説していきます。
目次
20代女性は医療保険の女性特約をつけよう
20代女性が医療保険に加入する必要性は十分にあります。
医療保険は年齢に応じて保険料負担が変わりますので、疾病リスクの低い20代は保険料の負担が軽減されるんです。
プランや保険会社にもよりますが、月額2000円程度で加入できるものもありますので、月収に占める割合も軽減できます。
これが30代40代で加入することになると、保険料の負担割合は増加していきます。
また20代女性は以下の理由から、医療保険に加入するだけではなく女性特有の疾患に対する保障を追加すべきといえます。
①同年代の男性に比べて病気の罹患リスクが高い
20代女性は同年代の男性に比べて病気の罹患リスクが高いです。
若いうちから乳がんや子宮頸がん、子宮筋腫など女性特有の疾患にかかる可能性は十分にあります。
年齢関係なくかかってしまうほか、若いうちにがんに罹患してしまうと進行スピードが速く、他の年代よりも早い段階で手術を受けるかもしれません。
年々手術後の入院期間は短縮されてはいるものの、やはり一定期間は治療を行うため医療費がかかります。
同年代の男性よりも医療費の支出が多くなる可能性がある以上、医療保険に女性特有の保障を追加して備えておく必要があるんです。
②出産時の帝王切開のリスクもある
20代で女性が迎える可能性のある大きないライフイベントの一つとして、妊娠や出産があります。
妊娠期間中には検診の補助が受けられるなど公的保障が受けられるのですが、出産時にかかる費用に関しては全額自己負担です。
一人を産むには合計で40万円以上もかかりますから、大きな負担になりますよね。
また最近では帝王切開や投薬による子宮口の拡張など、普通分娩ができずに医療行為を加えながら分娩を補助して出産する方も増えています。
普通分娩に加えて医療行為のぶんの費用も加算されますので、さらに費用負担が増えてしまいます。
医療保険の女性特約では、帝王切開など普通分娩以外の方法で出産した際の費用に対して保険金が下りる制度があります。
20代ではまだ貯蓄も十分ではない方も多いでしょうから、医療保険に女性特約を付けておいて万一の支出に備える必要があります。
女性保険は妊娠・出産も保障される？保障内容と注意点を徹底解説
20代女性の医療保険の選び方
医療保険に女性特約を付けるには、まずどの保険に加入するかを決定しなければなりません。
20代女性の医療保険の選び方は、以下のポイントに分けられます。
- 保険の保障範囲を決定する
- 保険料を節約するために掛け捨て型を選ぶ
以下で詳しく解説していきます。
保険の保障範囲を決定する
医療保険の保険料を決定するのは年齢の他に、どこまで保障の範囲を広げるかです。
入院時の給付金の金額や、1回の入院で何日まで給付してもらうかを決定しましょう。
20代であれば入院が長期化することは少ないので、最低限の保障だけ用意しておけば問題ありません。
ただし自身の貯蓄や収入と実際に入院・手術を受けるときの費用を比較して、どの程度まで医療保険で賄えるかを確認しておきましょう。
保険料を節約するために掛け捨て型を選ぶ
医療保険は20代のうちに加入しておくと保険料が安くなると記事の上部でお伝えしました。
もちろん終身型に加入すると生涯保険料を支払い続ける代わりに、保険料は加入期間中ずっと変わらず加入し続けられるんです。
ただし終身型を選択すると、払い込み期間によっては保険料負担が増えてしまうことも。
保険料を節約して重点的に保障をつけることで、保険料を必要最低限に抑えられます。
ただし定期的に更新する必要があるので、満期が来ると保険契約の見直しが必要になることもありますので、注意が必要です。
注意！妊娠中には医療保険に加入できない
「病気にかかる機会もないし、妊娠したら医療保険に加入すればいいんじゃないの？」と思う方もいるかもしれませんが、妊娠中には医療保険には加入できないんです。
妊娠中は健康な状態と比べて体調に変化が起こりやすいです。
また出産に向けて入院をするリスクも高いですから、医療保険の基本保障である入院・手術時の一時金を受け取る機会が他の加入者よりも多くなってしまうんです。
保険会社としても同じ割合で算出された保険料を支払ってもらっているのに、保険金受取の機会が加入者間で差が出てしまうのを避けようとします。
そのため妊娠中に保険に加入しようとする方の加入を避け、万一加入できたとしても部位不担保として妊娠に関連する疾病に関しての保障が受けられないなんてことにもなりかねません。
20代女性で医療保険に加入せずに病気のリスクに備えるには？
「医療保険に加入しておきたいけど、収入と比べてみても支払いが厳しいかも…」と考える20代女性もいますよね。
もちろん医療保険に加入せずとも以下2つの方法を活用すれば、一定金額までは負担を軽減できます。
健康保険制度を活用する
日本は先進国の中でも珍しく、国民皆保険制度が整っています。
健康保険制度では医療費が実額の3割負担で済みますので、大きな負担軽減になります。
先進医療でなければ基本的に適用範囲に含まれますから、安心してください。
高額療養費制度を活用する
健康保険制度を活用しても、月額の医療費が十万円を超えてしまうこともあるかもしれません。
加入している健康保険制度に用意されている「高額療養費制度」を活用すれば、一般家庭であれば月額約8万円を超える医療費に関しては、申請で還付を受けられます。
もちろん一度医療機関に建て替えるので、ある程度の金額が手元にあることが利用できる条件にはなりますが、上限以上を超えた場合は実質支払わなくて良いことになるので負担軽減にはなるでしょう。
ただし入院時の差額ベッド代や生活費用などの雑費は請求できませんので、注意が必要です。
働けないときの収入を保障するなら就業不能保険への加入を検討
20代の女性が病気になった時に気を配るべきは医療費だけではなく、働けない期間の収入です。
既に家庭に入って仕事をしていないのであれば問題ないのですが、夫婦共働きだったり未婚の場合は働けない期間、収入が減ってしまいます。
企業で働いていれば傷病手当金を受け取れるのですが、給与の満額は支給されないので少ない給与で医療費もプラスして働くことになります。
働けないときに減った収入を保障するのであれば、医療保険の他にも就業不能保険への加入を検討してみましょう。
就業不能保険では病気などで働けない状態になると、日々の生活費として保険金が支給されます。
給付金額を設定しますので働けない期間満額もらえるわけではありませんが、万一の場合に備えて加入しておくことをおすすめします。
医療保険への加入に迷ったら保険相談窓口に相談してみよう
「20代でも医療保険に加入してみたいけど、どんな保障をつけていいかわからない」なんて方も中にはいますよね。
また本当に医療保険が自分に必要なのか判断がつかない方もいるかもしれません。
医療保険への加入に迷ったのであれば、保険相談窓口へ相談してみることをおすすめします。
保険相談窓口では保険に精通したコンサルタントが、皆さんの現状を詳しくヒアリングしたうえで加入すべきかを判断してくれます。
また加入する意思があれば、取扱っている保険会社の中から適切な保険を提案してくれます。
以下では当サイトおすすめの保険相談窓口を2つ紹介していきます。
保険見直し本舗
保険見直し本舗は全国に300店舗以上を展開する保険相談窓口です。
店頭での相談のほか、来店が難しい人向けに訪問での保険相談も受け付けています。
ヒアリングの上ライフプランを作成してもらえる他、最適な保険のプランも提案してもらえます。
その場で加入を決定する必要はなく、皆さんの希望を尊重して提案してくれます。
保険加入後のアフターフォローも充実していますので、気になる方は以下の記事で詳細なサービス内容鵜を解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。
保険見直し本舗の実際の口コミ・評判からわかるメリット・デメリットを紹介！
保険見直しラボ
保険見直しラボは訪問専門の保険相談窓口です。
高い満足度を誇り、32社もの保険会社の中から皆さんに最適な保障を提案してくれます。
20代の方特有の悩みや保険料の負担軽減の相談にも対応してくれます。
相談を担当するスタッフは保険相談に長年携わってきたプロなので、安心して任せられます。
以下の記事で保険見直しラボのサービス内容について詳細に解説していますので、ぜひ参考にしてくださいね。
保険見直しラボの口コミ＆評判を分析！利用するメリット・デメリットを徹底解説
20代女性でも特有の疾病リスクに備えて保険に加入しよう
いかがでしたか？
20代はまだまだ健康だからと感じていても、女性の場合は男性よりも疾病リスクが高いですから、医療費が多くかかる可能性があります。
また出産を20代のうちに経験する方もいるでしょうが、帝王切開など異常分娩に関しては健康保険制度の対象外になります。
医療保険に女性特約を付帯しておけば、通常の入院・手術費用はもちろんのこと、女性特有の疾病にかかった場合の保障を手厚く受けられます。
異常分娩で追加でかかった費用に関しても、保険の保障範囲に含まれますので急に治療を変更しても安心ですね。
ただし保険料の負担が収入に見合わない方もいるでしょうから、自身の月収と比較して加入すべきかは各個判断しましょう。
もしも判断に困ったのであれば、保険相談窓口で加入が必要かを確認しておきましょう。
