近年では医療保険の一つとして、各保険会社が「女性保険」を発売しています。
名前から見て女性向けであることはわかりますが、女性が経験するなかでも最も保障が欲しい妊娠や出産についての保障がついているか気になる方も多いでしょう。
実は女性保険では妊娠や出産の保障がついているものの、いくつかの例外が存在するのをご存じでしょうか？
いざ妊娠・出産で女性保険の保障を使おうとしても、保障適用外と認められてしまっては元も子もありませんよね。
そこで今回は、女性保険における妊娠・出産の保障内容や注意点を徹底的に解説していきます。
目次
女性保険では女性特有の疾患が保障される
女性保険は医療保険の一部として、主に女性特有の疾患を保障してくれます。
女性は男性とは異なり女性器の疾患が多く、乳がんや子宮がんで年間多くの人が無くなっています。
特に子宮頸がんは若い女性でもかかる可能性があり、油断できない病気です。
これらの病気にかかった場合に入院保障や手術保障が受けられます。
女性保険単体で発売しているものもあれば、医療保険に付ける特約として利用できるものもあり、保険会社によって取扱いが様々です。
女性保険では妊娠・出産も保障されるの？
女性保険と聞くと妊娠・出産も保障対象内になると思いこまれがちですが、中には保障対象外となり保険金が受け取れないパターンがあります。
以下で詳しく説明していきますね。
処置の必要ない普通分娩なら対象外
母子ともに健康で異常が無ければ、薬や処置を必要としない普通分娩で出産が行われるのが一般的です。
しかし女性保険では普通分娩で出産した場合、保障対象外となり保険金がおりません。
「え？妊娠と出産って通院するし保障に含まれるんじゃないの？」と思う方もいますよね。
一般的に妊娠や出産は、病気やケガとして認められることはありません。
女性保険はあくまで女性特有の病気のみ保障し、入院費や手術費用を補助する目的で運営されていますから、普通分娩で問題なく出産できる場合は保障適用外と判定されてしまうのです。
そのため当初から妊娠や出産の費用補助を目的として加入してしまうと、予想していた時に保障が利用できないなんて事態にもなりかねないのです。
帝王切開や吸引分娩などは保障対象内
普通分娩で女性保険が利用できない一方で、帝王切開や吸引分娩などのいわゆる「異常分娩」での出産の場合は、女性保険を利用して入院費用や手術費用を保障できます。
異常分娩では、子供が逆子の状態から戻らなかったり、産道がうまく確保できなかったりと母体が健康のまま出産できない可能性があります。
また急激な体重変動や体内のバランスが崩れて、高血圧や糖尿病になるリスクもあります。
これらのケースは、妊娠や出産における疾患とみなされるため、保険適用内と認定されて保険金を受け取ることが出来るのです。
保険会社にもよりますが、帝王切開の場合は手術費用が高額になりやすいことを考慮して更に保障を手厚くできる特約を用意しているところもあります。
女性保険には妊娠前に加入しておくべき2つの理由
上で紹介したように、女性保険は女性特有の疾患はもちろんのこと、異常分娩時の入院費用や手術費用を保障してもらえます。
そこで気になるのがいつ女性保険に加入すべきか、ですよね。
実は、一般的には女性保険は妊娠する前に加入しておくべきであるといわれています。
その理由を2つ以下で紹介していきます。
妊娠中に加入すると部位不担保になる可能性が
妊娠や出産は保険金の支払事由に該当するため、保険に加入する時点で妊娠が発覚している場合には、部位不担保を求められます。
この場合の部位不担保とは、もしも妊娠や出産が原因の疾患にかかってしまったり、異常分娩になってしまったりした場合、通常は保険金支払い対象であっても保険金を支払わない取り決めのことです。
加入時に妊娠しているということは、近い将来保険金を支払う可能性があるということ。
女性保険には妊娠していない人も加入しており、加入者の間で保険金の受取回数に差が出てしまいます。
保険は加入者の支払っている保険料で成り立っていますから、妊婦だから優遇されるといったことはないのが現実なのです。
妊娠の超初期段階であれば、通常加入が認められることもありますが、狙って加入するのは難しいところでしょう。
また保険会社によっては妊娠中の女性の加入を断られることもあります。
帝王切開や吸引分娩は高額な費用が掛かる可能性が
上述の通り、妊娠中に女性保険に加入すると部位不担保として必要な保障が受けられない可能性があります。
「でも帝王切開とかは滅多にならないから平気」とタカをくくってはいけません。
普通分娩の件数は確かに異常分娩よりは多いですが、それでも5人に1人は帝王切開などの異常分娩で出産しているというデータもあります。
また異常分娩は通常よりも処置が多く取られますし、入院期間が延びることもありますから、医療費が高額になることもあります。
もちろん健康保険も適用できますが、適用額が決められているためあてにはできないでしょう。
誰でも起こりうる可能性があり、なおかつ医療費が高くなる可能性があるのであれば、もしもの場合に備えて妊娠する前から女性保険に加入しておくほうが良いでしょう。
公的な保障で妊娠・出産保証はあるの？
女性保険に加入せずとも、公的な保障で妊娠や出産に備えられるのでは？と考える人もいるでしょう。
実は国や地方自治体では妊婦のために費用を助成する制度をいくつか設けています。
女性保険に頼らずにできる限り公的保障で乗り切りたい方は、公的保障の利用を検討したほうが良いでしょう。
以下で一例を紹介します。
月々の検診費用助成制度
妊娠中の途中経過を見るために、妊婦は検診を受ける必要があります。
地方自治体によって金額は異なりますが、14回までなら助成金を受け取れます。
妊婦検診では1回で平均5000円の支出になりますから、自治体に申請して少しでも出費を減らすようにしましょう。
自治体によってはチケット制を取っているところもあります。
出産育児一時金
夫の扶養に入っている、あるいは自分の勤めている会社で健康保険に加入している場合、出産一時金を受け取ることが出来ます。
健康保険側に自分で申請する必要がありますが、約40万円程度の給付を受け取ることが出来ます。
入院費用や手術費用がかさみますから、申請しない手はありませんよね。
もしも双子や三つ子を出産した場合は、子供の数だけ受け取ることが出来ます。
しかし産科医療保障制度に加入していない医療機関に入院していると、通常の金額よりも数万円減額になることもありますので、注意が必要です。
女性保険に加入するなら保険のプロに相談しよう
「妊娠で異常分娩になった時に備えて女性保険に加入しておこう」と考えている人もいるかもしれませんが、どの保険会社の保険に加入したらいいかよくわからないでしょう。
もし加入する保険に迷っているのであれば、保険のプロに無料で相談を依頼できる保険代理店に足を運んでみることをおすすめします。
家計の状況から今後のライフプランなどを資格を持っている担当者に分析してもらえますし、相談内容を踏まえた最適な保障を提案してくれます。
保険相談サービスを利用したことで、保険料が高額になることもありませんから、安心してください。
女性保険の保障内容を把握して妊娠・出産のもしもに備えよう
いかがでしたか？
女性保険は子宮がんや乳がんなどの女性器系の疾患だけではなく、妊娠・出産における異常分娩の費用をカバーできる保険です。
女性と名前がつくからといって、普通分娩も保障できるわけではありませんので、加入する際は何に備えておきたいのかを明確にしておきましょう。
また女性保険は妊娠中に加入するとなると、部位不担保での扱いとなりもしも異常分娩での出産になった場合必要な保障が受けられない可能性がありますので、注意が必要です。
どの女性保険に加入すればいいか迷っている場合は、保険のプロが所属する保険代理店に意見を求めてみるのも一つの手です。
ライフプランや家計の状況を考慮したうえで最適な保険を提案してくれますよ。
今回記事で紹介した妊娠や出産における女性保険の保障内容を把握して、もしもの時に備えられるようにしておきましょうね。
