貯蓄型の生命保険って何?種類から加入するメリット・デメリットまで徹底解説

生命保険 貯蓄型

「将来の貯蓄も考えて、貯蓄型の生命保険に加入したいけど本当に自分に合っているの不安…」と感じている人も中にはいるでしょう。

貯蓄型の生命保険は自分でコツコツ銀行に貯金していくよりも、保険料として支払っていくため確実に貯金ができるとの評判が高いです。

しかし貯蓄性が高い部分にだけ目を取られていると、後々損をしていることに気づいたり、加入が継続できないピンチに陥る可能性もあります。

そこで今回は貯蓄型の生命保険の特徴から、加入するメリット・デメリットについて徹底解説していきます。

貯蓄型の生命保険ってそもそも何?

貯蓄型の生命保険について大まかに知っていても、実際どのような保障が得られるかを完璧に把握されている方は少ないのではないでしょうか?

そこで以下では貯蓄型の生命保険の特徴について一つ一つ紹介していきます。

保険料の一部を積み立てられる貯蓄性の高い保険

貯蓄型の生命保険はその名の通り、保険料の一部を積み立てられる貯蓄性の高い保険のことを指します。

皆さんが貯蓄型保険に加入して支払う保険料の中には、2つの区分が存在します。

生命保険の主な保障を含む純保険料と、保険会社を運営・維持していくための付加保険料に分けられています。

通常定期保険などの掛け捨て型の保険の場合は、純保険料のすべてが保障分として充てられていきますが、貯蓄型の生命保険の場合純保険料の中に保障に支払う部分と、貯蓄に回してもらえる部分がさらに分かれているのです。

保険加入期間が長期にわたることが多い

貯蓄型の生命保険の大きな特徴として次に挙げられるのが、保険加入期間の長さです。

貯蓄型の生命保険の多くは保険の加入期間を一生涯あるいは10~20年近くの長期間に設定していることが多いです。

加入期間が長いため、保険契約の管理の手間も省けます。

大きく分けて3つの種類がある

現在日本で発売されている貯蓄型の生命保険には、大きく分けて以下3つの種類に分かれています。

  • 死亡保険
  • 介護保険
  • 学資保険

死亡保険は皆さんもご存じの通り、加入者が死亡あるいは高度障害状態に陥ってしまった場合に保険金が下ります。

基本的に保障は一生涯で満期保険金はないものの、途中で保険を解約した時の解約返戻金が高額になるメリットがあります。

一方で介護保険は保険会社の定める介護状態に陥った場合に、保険金を年金のように定期的に受け取れる保険です。

死亡保険と同様に解約返戻金の概念があるため、介護状態にならなかった場合に解約すれば手元にお金が戻ってきます。

学資保険は皆さんもご存じの通り、子供の将来の進路に備えて教育費用を貯める目的で加入する保険です。

教育費用を貯めるという観点から、終身保障を受けることはできませんが受取時期を設定すればその期間まで定期的に保険料を貯蓄して確実に教育費用を貯めることができます。

貯蓄型の生命保険に加入する4つのメリット

貯蓄型の生命保険に加入するメリットは、大きく分けて以下の4つです。

  • 死亡保障を受けながら目的に応じて貯蓄もできる
  • 保険の加入期間が長いので更新の手間が省ける
  • 保険料が支払えなくなっても保険金を活用できる
  • 生命保険料控除が活用できる

以下で詳しく解説していきます。

死亡保障を受けながら目的に応じて貯蓄もできる

貯蓄型の生命保険の最大のメリットは、死亡保障を受けながら目的に応じて貯蓄もできるという点。

定期保険などの掛け捨て型の生命保険の場合は、死亡保障は受けられますが保険料の中に貯蓄分が含まれていませんから満期が来たとしても返金はありません。

貯蓄型の生命保険であれば万一契約者が死亡した場合の保険金も保障されますし、万一保障が必要な年齢を過ぎても保険を解約すれば解約返戻金を受け取れることになります。

貯蓄型の生命保険を活用して、子供にお金がかかる年齢の間は死亡保障を手厚く受けておいて、子供が自立後は解約して返戻金を受け取って老後の資産として活用するなんて方も実際にいます。

保障が必要な時期とお金が必要な時期の2つに対応できるので、さまざまな目的で活用できちゃうんです。

保険の加入期間が長いので更新の手間が省ける

特徴の部分でも紹介したように貯蓄型の生命保険は保険の加入期間が長いことが多く、更新する必要がないことがほとんどです。

掛け捨て型の保険のように保険の加入期間が定められている保険は、満期が来てしまうと更新して保険契約をそのまま継続していくか保険契約を差し止めて他の保険契約に変更するかを決めなければなりません。

自動更新を保険会社に依頼することもできますが、専用の特約が必要になりますので保険料がそのぶん上乗せされます。

加入期間に制限が設けられていないことの多い貯蓄型の生命保険であれば、更新する手間も更新に関連する特約を付加する必要もありません。

保険料が支払えなくなっても保険金を活用できる

貯蓄型の生命保険に加入している期間中、みなさんの経済状況に何の変化もないという保障はありません。

経済状況が好転するのであれば喜ばしいことではあるのですが、中には仕事がうまくいかずに保険料が支払えない状況に追い込まれてしまうこともあるでしょう。

貯蓄型の生命保険では保険料の支払いができない可能性がある場合には、積み立ててきた保険金を活用して保険料振り込みを一時的に止めることもできます。

生命保険を解約して返戻金を受け取って一時的に金銭面的な安定を手に入れることもできますが、いざ経済状況が安定して保険への再加入をしようと思っても、年齢や告知条件に問題がある場合には再加入を断られてしまうこともあります。

保険料が支払えなくなっても保険契約を継続できるシステムがあるのは、非常に大きなメリットでしょう。

生命保険料控除が活用できる

これは掛け捨て型の保険にも共通する話なのですが、貯蓄型の生命保険に加入すると生命保険料控除が適用されて、住民税と所得税から一定の割合で減税措置を受けられます。

国税庁によれば、以下のように保険料の金額に応じて税金が差し引かれるシステムになっています。

 年間の支払保険料 控除額
20,000円以下 支払い保険料の全額
20,000円以上40,000円以下 支払保険料等×1/2+10,000円
40,000円以上80,000円以下 支払保険料等×1/4+20,000円
80,000円以上 一律40,000円

(引用:国税庁公式HP「税の情報・手続き・用紙」No.1140 生命保険料控除

貯蓄型の生命保険の保険料の保険料相場は25,000~30,000円程度ですので、少なくとも三段目程度の額の控除が受けられます。

ただし上記の割合に関しては、2012年1月1日以降に締結された保険契約にのみ適用されます。

それ以前の契約に関しては、以下の控除額が適用されますので、注意してください。

 年間の支払保険料 控除額
25,000円以下 支払い保険料の全額
25,000円超 50,000円以下 支払保険料等×1/2+12,500円
50,000円超 100,000円以下 支払保険料等×1/4+25,000円
100,000円超 一律50,000円

(引用:国税庁公式HP「税の情報・手続き・用紙」No.1140 生命保険料控除

貯蓄型の生命保険に加入する3つのデメリット

貯蓄型の生命保険に加入するにはメリットだけではなく、もちろん反対のデメリットも存在します。

貯蓄型の生命保険に加入するデメリットは大きく分けて以下の3つです。

  • 掛け捨て型保険に同じ年齢で加入するよりも保険料が高い
  • 払込期間内に解約すると元本割れで損をすることも
  • 貯蓄型保険で多くの利益を得るのは難しい

以下で詳しく解説していきます。

掛け捨て型保険に同じ年齢で加入するよりも保険料が高い

貯蓄型の生命保険は同年齢で掛け捨て型の保険に加入するよりも保険料が高くなります。

掛け捨て型の保険は上述してきたように支払った保険料は貯蓄分が含まれませんので、保険料支払い額を抑えられます。

一方で貯蓄型の生命保険の場合には保障分に加えて積み立て分の料金も保険料に含まれますので、保険料が割高になります。

以下は1月1日生まれの30歳男性が掛け捨て型の保険に加入した場合の保険料と、貯蓄型の終身保険に加入した場合の保険料比較表です。

掛け捨て型 貯蓄型
保険金額 1,000万円  1,000万円
保険料払込期間 10年(保険期間も10年) 30年(60歳まで)
月々の保険料 約1,000円 約20,000円

同じ年齢でも保険料払い込み期間の長さも月々の保険料も大きく差が出てしまいます。

30歳ともなると、子供がすでにいるご家庭も多いでしょうから、子どもの分の生活費や教育費に家計の支出が集中することも予想されます。

貯蓄性も高いですが同様に保険料も高くなってしまいますので、注意が必要です。

払込期間内に解約すると元本割れで損をすることも

貯蓄型の生命保険では保障が一生涯続くぶん保険料の払い込み期間が設定されており、その期間内に集中して保険料を支払い、期間を満了すればあとは保障を受けるだけになります。

ただし払込期間内にも関わらず、保険を解約して解約返戻金を受け取ろうとすると、支払ってきた保険料よりも低い返戻金を受け取る元本割れを引き起こす可能性があるんです。

これまで紹介してきたように貯蓄型の生命保険では、保険会社が純保険料のうちの積み立て分を運用してくれます。

支払った保険料よりも受け取る返戻金の金額が大きくなるのは、払い込み期間が終了してからになります。

保険料の運用期間が十分に確保されていないと、保険会社としても返戻率を100%にすることはできないのです。

貯蓄型保険で多くの利益を得るのは難しい

保険会社では積み立て分の保険料を、運用時の安全性の高い公社債と呼ばれる債券に変換して運用していきます。

しかし債券は安全性が高い反面、金融商品の中では利率が低い部類に分類されるため、多くの利益を得ることは難しいでしょう。

もちろん銀行に通常預金するよりかは多少は利益が得られますが、投資のような多額の利益はあまり期待しない方がよさそうです。

貯蓄型の生命保険でより多くの利益を得たいと考えている方は、ドル建ての生命保険など他の金融商品を活用して運用していく保険商品を選択してみるのも一つの手ではないでしょうか。

貯蓄型の生命保険を選ぶときのポイントって?

貯蓄型の生命保険のメリット・デメリットがわかったところで、実際に加入する際にどんなポイントを踏まえて選べばいいのかわからないなんて方も多いですよね。

貯蓄型の生命保険を選ぶポイントを以下で詳しく説明していきます。

保険に加入する目的

貯蓄型の生命保険に限った話ではありませんが、保険に加入する目的を明確化しておきましょう。

子どもの教育資金を貯めるのであれば、学資保険を選ぶのもよいでしょう。

また子供が自立するまでの死亡保障を得て、自立後に解約して返戻金を老後の生活資金に充てるもよし。

目的に応じて必要な保険期間も保障内容も異なりますから、目的を明確化してその達成のためにどんな保障や条件が必要なのを把握することが大切です。

目的から外れてしまった保険に加入していると、無駄に保険料を支払い続けることになるほか切り替えの際に加入できないなどのデメリットに見舞われてしまう可能性もありますので、注意が必要です。

将来のどのタイミングで解約返戻金を受け取りたいか

将来解約返戻金を活用したいと考えて貯蓄型の生命保険に加入するのであれば、どのタイミングで解約返戻金を受け取りたいかをきちんと把握しておく必要があります。

仮に60代を目安に解約返戻金を受け取りたいのであれば、払い込み期間をせめて50代までに設定しておく必要があります。

上述したように解約返戻金はタイミングによっては元本割れを引き起こす可能性があります。

特に低解約返戻金型終身保険などでお子さんの教育費用に備える場合には、加入タイミングが遅くなればなるほど返戻率が悪くなってしまいますので目標金額を貯めるのが難しくなってしまうなどの弊害があります。

解約返戻金を受け取りたいタイミングと払込期間満了を逆算して、保険契約を結ぶようにしましょう。

現実的に保険料を支払えるか

根本的な話ではありますが現実的に保険料を支払えるかが重要なポイントになります。

いくら支払った保険料の中から立て替えてもらうことができるといっても、やはり一定限度を超えると底を尽きてしまいます。

収入に見合わない保険料を設定してしまうと家計的にも厳しくなってしまいますし、最悪解約する手段を選ばざるを経なくなってしまいますので、注意が必要です。

ドル建ての貯蓄型の生命保険は注意が必要

最近では日本円で運用する円建て保険ではなく、外貨主にドル建ての保険に加入して貯蓄を検討される方も非常に多いです。

ドル建ての生命保険は皆さんが支払った保険料を保険会社が外貨に変換し、外貨で積み立て分を引用してもらえます。

外貨は日本円よりも利回りがいいので、タイミングが良ければ円建て保険に加入するよりも多くの利益を得ることができます。

しかし為替手数料がかかるほか、為替リスクも生じますので絶対に運用に成功するという保障はありません。

安定して保険料を運用したいと考えている方はドル建ての生命保険に加入する前に、メリットやデメリットを検討しておくことをおすすめします。

貯蓄型の生命保険の保険料を安くする方法はある?

「貯蓄型の生命保険で保障も貯蓄も両立したいけど、保険料をできるだけ安くしたいな…」と考えている方もいますよね。

貯蓄型の生命保険でも保険料を少しでも安くしたいと考えている方は、以下の方法を試してみてください。

総合的に安くしたいなら一括払いや一時払いを選択する

一生で支払っていく保険料を総合的に安くしたいと考えているのであれば、一括払いや一時バリアを選択することをおすすめします。

生命保険料では月々支払うよりも半年ごとにに支払う方が、半年ごとに支払うよりも1年ごとに支払う方がといったように保険料をまとめて支払うほうが月割りで換算した時の保険料が安くなる傾向にあります。

生命保険料ではさらに保険料払い込み期間に支払う保険料をまとめて一度で支払える一括払いや一時払いを選択することもできます。

ただし一括払いや一時払いは一度にまとまったお金が必要になるほか、生命保険料控除が保険料をまとめて支払った年だけしか適用してもらえないため、注意が必要です。

全期前納払いなら保険料控除も受けられる

生命保険料控除を継続して受けたいと考えている方は、全期前納払いを選択することをおすすめします。

全期前納払いは一時払いや一括払いと同様に保険料をまとめて支払うことになりますが、保険会社側で一時的に保険料を預かって月々あるいは年ごとに保険会社側で保険料として充ててくれます。

保険料を保険会社に預けているものの、定期的に保険料を支払っている形態をとっているため、生命保険料控除は本来の保険料支払い期間分適用されることになります。

もし仮に全期前納払いに指定して保険料払い込み期間中に死亡して保険金を受け取ることになった場合、残りの保険料支払い期間分に相当する預けた金額は返還される仕組みになります。

一括払いにも共通するのですが、保険商品によって選べる払い込み方法は変わりますので、注意が必要です。

特約を付加しすぎない

保険に加入する際に特約についての説明を受けていると「いっぱい保障をつけておいた方が安全だよな…」と保障を必要以上につけてしまいがちです。

ご存じの方もいるでしょうが、保険契約において特約を付加することはそれだけ保障が増加することになりますから、保険料も応じて高くなっていくシステムになっています。

特に貯蓄目的で利用するのであれば、特約を付加しすぎずに単純に死亡保障にのみとどめておくことをおすすめします。

その他にも保険料を安くするポイントについて知りたい方は、以下の記事を参考にしてみてください。

生命保険の保険料を安くしたい人必見!5つの見直しポイントを徹底解説

保険相談窓口で相談してみる

保険料を少しでも安くしたいのであれば、保険相談窓口を活用してみることも検討してみてください。

保険相談窓口では皆さんの家計の内容や今後の仕事の状況等を考慮して、最適な保障の提案をしてくれます。

他に加入している保険も見直してもらえるので、他の保険での無駄を省いた分貯蓄型の生命保険に回すといった方法も取れるでしょう。

保険契約を保険会社と直接やり取りせずとも進められますし、契約後は保険相談窓口を介して保険契約の変更や解約もできるメリットも。

次の項目でおすすめの無料相談窓口を2つ紹介していますので、ぜひ参考にしてくださいね。

保険相談窓口を利用するメリット・デメリットにつきましては、以下の記事で解説していますので、気になる方はそちらも併せて参考にしてみてください!

保険相談窓口で相談する4つのメリットと3つのデメリットを徹底解説します

貯蓄型の生命保険の加入に迷ったら利用したい無料保険相談窓口2選

保険見直し本舗

保険見直し本舗

保険見直し本舗は全国に店舗を展開する保険相談窓口です。

直営の店舗で運営しているので、店舗ごとのサービスのばらつきがないのが大きな特徴。

店頭相談だけではなく訪問相談やオンライン相談など、皆さんの都合に合わせて利用できるのが大きなメリットです。

また取扱保険会社数も40社以上と業界内でもトップクラスの取り扱い数になりますから、多くの選択肢を得たい方におすすめです。

下記の記事で保険見直し本舗について詳しく解説していますので、気になる方はぜひ参考にしてみてくださいね!

保険見直し本舗の実際の口コミ・評判からわかるメリット・デメリットを紹介!

保険見直しラボ

保険見直しラボ

保険見直しラボは保険業界の中でも経験豊富なコンサルタントを紹介してもらえる保険相談窓口です。

保険相談を担当するコンサルタントは平均業界経験歴12年以上のベテランぞろいですので、大切な保険を任せるときも安心ですよね。

自宅や職場、カフェなど希望した場所にまで担当者が訪問してくれますので、忙しい方でも利用しやすいのが大きなメリット。

生命保険会社・損害保険会社合わせて32社と提携していますので、こちらも多くの選択肢を得られます。

また担当者が合わないと感じたときに、簡単に担当者を変更できるイエローカード制度も備わっていますので、変更もしっかりと対応してもらえます。

以下の記事で保険見直しラボの口コミや評判について解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

保険見直しラボの口コミ&評判を分析!利用するメリット・デメリットを徹底解説

貯蓄型の生命保険について熟知して目的に沿った保障を手に入れよう

いかがでしたか?

貯蓄型の生命保険は名前の通り保険に加入して死亡保障を得ながら、保険料のうちの貯蓄分を積み立てられる大変貯蓄性の高い保険として知られています。

ただしメリットばかりではなく、保険料が高い・解約するタイミングによっては返戻率が悪いなどのデメリットもありますので、注意が必要です。

保険料を極力安くしたいのであれば、まとめて保険料を支払ってしまうあるいは特約を付けずに必要最低限の保障内容にとどめておくなどの対応を取りましょう。

どの保険に加入していいかわからない!という方は、無料の保険相談窓口で相談してみることをおすすめします。