終身保険は独身だと必要ない?理由を徹底解説します

終身保険は独身だと必要ない!理由を徹底解説します

終身保険は保障が一生涯続いて保険料に変化のない、利率の高い貯金向きの保険として知られています。

現在独身のあなたも「将来の為に終身保険に加入しておいた方がいいかな…」と加入を検討されている事でしょう。

ですが独身の方は終身保険に加入する必要は基本的にはありません。

この記事では終身保険が独身だと必要ない理由や、貯蓄目的で加入する際の注意点を徹底解説していきます。

独身は終身保険に加入する必要は基本的にない

独身の方は終身保険に加入する必要は基本的にはありません。

終身保険は生命保険としての保障が一生涯続くため、家庭を持っている人にとっては自分にもしものことがあった場合に家族に対してお金を残せます。

ですが独身の場合は死亡後にお金を残しておく必要はありません。

両親に残したい!という場合でも、両親は自分で年金や生活の保障がありますのでそこまで考慮しておく必要はありません。

また終身保険と定期保険に同じ年齢で加入した場合、終身保険のほうが保険料が高くなります。

終身保険は解約返戻金があるため保険料が多く加算されているので、月々支払う保険料が高くなってしまうので生活を切り詰める必要があります。

また生命保険に加入していると税控除を受けられますが、掛け捨ての保険でも同様に控除対象になりますのであえて保険料の高い方を選ばなくてもよいでしょう。

ただし以下の場合に備えたいときは、保険料が少額あるいは掛け捨ての終身保険に加入することを検討してみてもよいでしょう。

寝たきり状態に備えるなら加入してもOK

終身保険では死亡時だけではなく、事故や事件によって高度障害状態で寝たきりになった時にも保険金を受け取れます。

寝たきり状態でも医療費はもちろんのこと生活費は掛かりますし、両親や家族に対して負担をかけてしまうこともあるため、最低限の保障で加入しておくのもよいでしょう。

自分が亡くなった時の葬儀費用を確保するのもOK

自分が死亡した時には家族や親族が葬儀を開いてくれることがほとんどです。

葬儀費用は最低でも100万円以上かかりますから、金銭的に負担をかけてしまうことにもなりかねません。

自分が亡くなった時の葬儀費用分を確保する目的で、最低限の保障を用意しておくのもよいでしょう。

子供がいるなら養育費目的で加入

現在独身でも前の配偶者との間に子供がいる方もいることでしょう。

子供がまだ小さいのであれば、今後の養育費用を目的に加入しておくことをおすすめします。

特に離婚後に妻に親権があり、養育費を支払っている場合には自分が死亡した後の養育費が確保できますのでおすすめです。

独身が貯蓄目的で終身保険に加入するのはアリ?

「でも終身保険は貯蓄に良いしいざ結婚した時の為に使えるんじゃ…」と思っている方もいることでしょう。

確かに終身保険は通常の生命保険よりも運用利率が高いため、銀行で貯金するよりもはるかに貯まりやすいといわれています。

また途中解約する手続きが面倒なことから、貯金が苦手ない人でも継続できるというメリットも。

ですが「将来結婚したときに解約しよう」と考えていると、思わぬ落とし穴にはまって実は損をしていた…なんてことにもなりかねませんので、注意が必要です。

終身保険は保障を一生涯続けるコンセプトがありますので、長期契約を前提として運営されています。

保険料を積み立てていく形式をとっていますので、契約している期間が長ければ長いほど解約返戻金が高くなる傾向にあります。

ですが裏を返せば早期解約すると返戻率が低くなるため、解約の時期によってはしはらってきた保険料よりも解約返戻金が少なく損をしていたなんてことにも。

将来の為に貯蓄しようとするならば、銀行でコツコツためていった方が賢明です。

終身保険以外に独身が加入すべき3つの保険

独身は死亡後や高度障害状態に陥った場合に必要な最低限の金額を用意できるのであれば、終身保険に加入せずに掛け捨て保険に加入するほうが経済的です。

しかし独身が加入すべき保険は生命保険だけではありません。

死亡時の保障以外にも、独身生活を脅かすリスクは多く存在しています。

以下では独身の人が加入すべき3つの保険を紹介していきます。

就業不能保険で働けない期間をカバー

独身の人が一番恐れるべきなのは、働けなくなった時の収入保障です。

企業に属している人であれば、一定期間は企業からの傷病手当金で収入の3分の2は保障してもらえます。

しかし働けない状況に陥るほどのケガや病気なら、医療費や生活費が余分にかかるため支出が多くなってしまいます。

配偶者がいれば相手の稼ぎでカバーできるかもしれませんが、独身ともなると頼る相手が限られてしまいます。

就業不能保険では働けなくなった期間毎月給与と同じように、一定金額を保険金として受け取れます。

働けなくなった時に生活水準を維持するためにも、加入しておくのは賢明といえるでしょう。

特に自営業など企業に属していない独身者は、傷病手当金を受け取れないため働けない期間をつなぐためにもぜひとも加入しておきたい保険です。

医療保険で高額な医療費に対応

皆さんご存じの通り日本では国民皆保険制度が整っているので、3割負担で医療を受けられます。

入院や手術費用にも適用できるので、急な病気やケガに見舞われた時でも家計への負担を最小限に抑えられます。

しかし病状やケガの状態によっては、膨大な金額の治療費がかかることも。

高額医療費制度を利用すれば一か月あたり約8万円以上の医療費は払い戻しを申請できますが、重症度が高い場合には毎月8万円は固定で払わなければなりません。

配偶者がいれば賄うこともできますが、完治するまで毎月8万円を固定で支払うとなると、生活が立ち行かなくなるかも知れません。

また入院や手術では差額ベッド代もかかりますので、長期入院になるとさらに費用がかさむことに。

医療保険では手術費用や入院費用の保障、差額ベッド代など健康保険ではカバーできない部分を保障してくれます。

独身である以上金銭面で頼る場所が限られてしまいますし、いつ何時病気やケガに見舞われるかはわかりませんから備えておきましょう。

加入する年齢が若ければ若いほど保険料は抑えられるので、加入を検討してみてくださいね。

がん保険で先進医療費を賄う

独身で特に気を付けていただきたいのが、がん。

今や国民病として2人に1人は人生のうちに患うといわれていますので、独身者も例外なくかかる可能性があります。

がん保険は一般的に抗がん剤治療や放射線治療を行いますが、病気の進行度や主治医の方針によっては先進医療を受けて早期回復を目指すことも。

ですが先進医療はこれまでの治療法よりも新しく、使用する薬品も最新式であることが多いため、公的保険の適用外になる可能性があります。

また保険適用の抗がん剤を利用しても、1回の治療につき10万円がかかるなんてことも実際にあるんです。

十分に貯蓄があるなら先進医療や高額な医療費に対応できますが、独身者が必ずしも貯蓄を行っているとも限りません。

がん保険に加入していれば、手術費用はもちろんのこと先進医療の費用も保障してもらえます。

若い人でも罹患する可能性は十分にありますので、年齢問わずに独身の方は加入しておくことをおすすめします。

独身で加入すべき保険に迷ったらプロに相談も検討しよう

独身の方は終身保険に高額な保障をつけずに、死亡後の処理などの最低限の保障をつけておき、医療保険や就業不能保険などの保険で医療費や生活費を保障すべきとお伝えしてきました。

ですがここで紹介したすべての保険に加入すると、保険料負担が増えてしまいますから日々の生活が苦しくなってしまうかも。

今の自分に最適な保険に絞って加入するのも一つの手です。

もし自分が加入すべき保険をどうすべきか迷っているのであれば、保険代理店や保険ショップに在籍している保険のプロに相談することをおすすめします。

保険のプロは取り扱っている生命保険や損害保険の知識を持ち合わせていますし、店舗によってはFP資格などライフプランや家計に精通する資格保有者もいます。

現在の収入状況や今後のライフプランなどを考慮して、最適な保障を提案してくれます。

自分でどれに加入すべきか迷っている場合は、ぜひ利用してみてください。

また時間がない人は訪問型の保険相談サービスもありますので、確認してみてくださいね。

独身の終身保険の必要性を知って加入するかを判断しよう

いかがでしたか?

終身保険は保障が一生涯続く上に利率が高いため、貯蓄目的で利用する人が近年増加しています。

独身者の方の中にも、銀行口座に貯金していくよりも終身保険で保障を得ながらお得に資産運用したいと考えている方もいるかもしれません。

ですが終身保険は保険料が高い上に、いざ解約するとなると契約期間によってはしはらった保険料よりも解約返戻金が少ないなんてことにもなりかねません。

基本的に掛け捨ての生命保険に加入し、必要に応じて最低限の保障を用意しておくのが賢明でしょう。

また独身の方は生命保険だけではなく、けがや病気の治療費や働けない期間の生活費をどう賄っていくかも検討しなければなりません。

就業不能保険や医療保険、がん保険のいずれかに必要に応じて加入しておくとよいでしょう。

独身の自分に必要な保障は何かをトータル的に考えて、最適な保障を選ぶようにしましょうね。