最近、局地的豪雨やゲリラ豪雨などが発生する影響で、洪水などの水害が多く報告されています。
水害は、人的・物的問わず様々被害があり、多くの人に生活に影響を与えています。
車の水没もその一つです。
そこで今回は、水害被害で車が水没した時に必要な知識についてのお話をして行きます。
目次
豪雨や洪水で車が水没しやすいポイント
豪雨や洪水など、水害で車が水没しやすい場所がいくつかあります。
豪雨や洪水などは、地下駐車場・高架下などで冠水しやすく、増水・氾濫しやすい川などでも水没しやすいため特に危険と言えます。
高架下など冠水した場所は、見た目では深さを図ることが出来ません。
そのため侵入したら意外と深く抜け出せなくなってしまったということがあります。
さらに豪雨の影響により、河川や海岸が氾濫する恐れがあると判断出来たり警報がでた場合には、河川や海岸に近づかないこと・車で逃げることを避けましょう。
また日頃から市町村が配布している「ハザードマップ」をきちんと確認しておくことがもしもの時に慌てないためにも重要です。
基本的に車両保険がついていれば水没被害は補償される
さてここからは、車の水没被害と車両保険についてお話して行きます。
結果からお話すると、車両保険がついていれば水没被害は保障されます。
これはエコノミータイプでも適用され、洪水による全損となれば満額の保険金が支払われます。
そもそも車両保険とは、交通事故など自動車を利用した際に起こり得るリスクに備えて加入する人が多いです。
しかし車両保険は自身で加入していないと補償の対象とはなりませんし、水害被害の補償も車両保険を利用することはできません。
それぞれの詳しいお話をして行きます。
エコノミータイプでも適用される
車両保険には「一般型」と「エコノミータイプ」があります。
名称保険会社によって異なりますが、この2つは補償範囲の違いがあります。
「エコノミ―タイプ」は「一般型」に比べて補償の範囲が狭く保険料も安くなります。
しかし水害での自動車水没による補償は「一般型」「エコノミー型」どちらにもついていますので、安心してください。
水害以外でも両方の補償内容を確認し、自分に必要なタイプの車両保険に加入することが大切です。
洪水で車が水没したら全損扱いで満額の保険金が支払われる
洪水などにより車が水没した場合、損害金額から免責金額を差し引いた金額が支払われます。
また電気系やエンジンなどに異常があると修理不可能となり、全損扱いになることが多いです。
全損になると、免責金額に関係なく契約している車両保険金額の全額が支払われます。
水没すると多くの自動車が、エンジンや電気系統の故障により全損扱いとなり全額支払われます。
気候は問われない
車両保険の水没補償の対象となるのは、台風やゲリラ豪雨など気候は関係ありません。
例えば「台風による洪水で川が氾濫して水没した場合」でも「豪雨による土砂崩れに巻き込まれての全損」でも補償の対象となります。
「またゲリラ豪雨により道路が冠水したことによる車の不具合」なども補償の対象に含まれているので、不具合の原因が台風やゲリラ豪雨であると判断されれば、補償の対象となります。
ただ、保険会社により故障の原因の判断が異なることに注意が必要です。
お話したように、基本的に車両保険に加入していれば「一般型」でも「エコノミータイプ」でも水害補償の対象となります。
洪水などが原因で車の電気系統やエンジンに不具合や故障が見つかると、全損扱いとなり、免責金額に関係なく保険金額全額の支払いとなります。
台風やゲリラ豪雨など気候は問われる事はありませんが、故障原因は保険会社によって異なることを知っておきましょう。
車の水没で車両保険を利用したら等級はどうなる？
ここからは、水没で車両保険を利用したときについてお話して行きます。
事故などにより車両保険を利用すると等級が下がったり、係数が1加算されますが水没によって車両保険を利用したときも同じです。
水没が原因でも、自動車事故と変わらないということを知っておきましょう。
等級や事故有係数についての詳しい説明は以下でお話します。
ノンフリート等級は1下がる
ノンフリート等級とは、契約者が所有または使用する車が9台以下の場合の契約に対して適用される割引・割増の率がかわる等級の事を指します。
等級は1～20に分かれており初めて契約する場合は6もしくは7等級からスタートします。
1年間事故がなければ1等級上がり、事故などで保険を利用すると1または3等級下がります。
車両保険にも影響するので、水没で車両保険を利用した場合1等級下がってしまうのです。
水没により車両保険を利用するときでも、ノンフリート等級が1下がることを覚えておきましょう。
事故アリ係数が１加算される
事故有係数とは、事故有係数適用期間のことを指し「ノンフリート等級」の割引率を計算するときに使用されます。
自動車保険は同じ等級であっても、無事故者と有事故車では支払う保険料に差があり、低い割引率の期間を「事故有係数提要期間」と言います。
新規で保険に加入した場合、事故有係数適用期間は0年で、3等級ダウン事故では3年・1等級ダウン事故では1年の期間適用されます。
水没で車両保険を利用した場合、事故有係数が1加算されるため「事故有係数適用期間」は1年となります。
車両保険を利用した際にも、事故有係数が1加算されることを知っておきましょう。
このように水没で車両保険を利用した場合にも、ノンフリート等級や事故有係数に影響があることを知っておかなければいけません。
これらを踏まえて、自動車の修理費を自腹で払うか車両保険を利用するのかを検討する必要があります。
車の水没で自動車保険を利用するときの3つの注意点
車の水没により自動車保険を利用する場合にも、気を付けなければならない点が3つあります。
気を付けるべき点は車両保険を付帯しているか・地震に関連する補償は受けられない・等級が下がったから保険を解約しても意味がないということです。
3つのポイントについて、それぞれ詳しく解説していきます。
車両保険を付帯していないと補償が受けられない
車両保険は、単独で契約することができません。
自動車保険の補償に含まれるものという事を理解しておく必要があります。
そもそも自動車保険は、自賠責保険だけでは賄い切れない対人・対物を補償するものであり、その中に車両保険も含まれています。
車両保険が自動車保険に付帯していると知らずに車両保険に加入しないでいると、当たり前ですが補償を受けることができません。
意外と多いのが、加入していないことを知らないというパターンです。
いざ車両保険を利用したいときに加入していないことを知り、困ってしまうということも耳にするので自動車保険に加入する際に保険担当者に確認しておくことが大切です。
地震に関連する補償は受けられない
台風やゲリラ豪雨による洪水などの水害被害の補償はされていますが、地震に関連する補償は受けられません。
地震に関連するとは「地震による津波の影響で水没」「火山の噴火による津波の影響での水没」「火山噴火による影響での飛来物や落下物による傷」などのことを指します。
津波も水害だと思っていても、地震が原因であれば補償の対象外となってしまうことを覚えておきましょう。
地震関連の補償は車両保険の対象外になってしまいますが、保険会社によっては特約という形で地震関連の補償をつけることが出来ることもあるので、心配な方は保険会社に問い合わせをしてみると良いでしょう。
等級が下がったから保険を解約しても意味はない
1つの保険会社の車両保険を利用することで、等級が下がってしまったため別の保険会社の自動車保険に加入すれば、ノンフリード等級が戻るというわけではありません。
ノンフリート等級に関しては先ほどお話しましたが、これは自動車保険会社各社が共同で運用しているため、例え保険会社を変えて契約しても引き継がれてしまいます。
ですので等級が下がったからと保険会社を変えても、等級はそのままということになります。これをきちんと理解しておきましょう。
このように、自動車保険の付帯として車両保険があるので加入しなければ利用することが出来ないこと、地震に関連する補償が対象外ということ、等級は保険会社を変えても引き継がれることを知っておく必要があり、注意しなければいけません。
特に車両保険は単独で加入することが出来ないので、自動車保険に加入する際に、つけておく必要があることを覚えておきましょう。
加入している自動車保険を活用して補償を受けよう
今回は、水没による自動車保険の利用に関するお話をしました。
近年、ゲリラ豪雨や集中豪雨などが多く起こっており、その被害も大きなものになっています。
もしも自分の車が水没被害にあったらということをよく考え、車両保険への加入を検討する必要があります。
その際には保険料や補償内容・リスクを考えた上で、より自分にとってお得な選択をする必要があります。
また万が一、車が洪水などで水没してしまった場合の時の車両保険を使う際にも、注意点や確認しておくべき点がいくつかありました。
もしもの時に慌てないように、普段から保険についても水没リスクのある場所をハザードマップで調べておくなど準備が大切なのではないでしょうか。
自動車保険をきちんと理解しておくことで、心配の少ない楽しいカーライフが送れるのではないでしょうか！
