医療保険は貯金があればいらない？貯金を利用するメリット・デメリットは？

TVCMでも見かける医療保険ですが、一般的にどの保険も給付金が受給できる期間が決められていたり、月々の保険料が高いこともあり、「実はいらないんじゃないかな…？」と疑問に思ってしまうこともあるでしょう。

そもそも長期入院してしまうほどの病気にかかるリスクがあるかといえば、すべての人が経験するわけでもないので保障をわざわざつける必要がないようにも思えるかもしれません。

医療保険がいらないと感じている人の中には、貯金を十分にしておけば月々つらい思いをしなくても手術・入院時の費用を賄えるのではと考えている人もいるはず。

ですが保障をなくしてしまうことで、何かデメリットが生じるのも避けたいところ。

そこで今回は医療保険に加入せずに、貯金で医療費を賄うメリット・デメリットについて紹介していきます。

医療保険があれば貯金がいらないといわれる理由

医療保険があれば貯金がいらないといわれる理由は、以下の3点です。

• 国民皆保険である程度保障されているから
• 高額医療費制度を利用すれば8万円まで抑えられるから
• 差額ベッド代がかさむほどの長期入院は少ないから

以下で詳しく解説していきます。

国民皆保険である程度保障されているから

皆さんご存じのとおり、日本は世界的に見ても珍しい「国民皆保険制度」が導入されている国です。

企業や役所に勤めている人であれば、企業が加入している健康保険に加入する資格を得られますし、自営業や勤め先がなくても地方自治体が運営している国民健康保険へ加入する資格が得られます。

かかった医療費のうち3割の身を負担するだけでよいので、海外のように高額な医療費を請求されることはほぼありません。

手術費用や処置などにも適用されますので、医療保険で保障されなくとも自費で対応できることが大半です。

高額医療費制度を利用すれば8万円まで抑えられるから

国民皆保険制度があることで、加入者は医療費の3割のみを負担すればOKですが、仮に手術費用に200万円かかってしまった場合、割引が適用されても60万円は自己負担になってしまいます。

何十万円もの費用を負担することで生活が立ち行かなくなる可能性があります。

実は日本では高額な医療費がかかってしまった場合に利用できる、高額医療費制度があります。

高額医療費制度では保険加入者の医療費がひと月に約8万円超えてしまった場合には、超過分をのちほど還付してもらえます。

60万円かかったとしても、8万円を差し引いて52万円分を還付で受け取れます。

一度自分で建て替える必要がありますが、多く支払った分が戻ってくるので実質負担額を抑えられますから、医療保険にわざわざ加入する必要はないと考えられるのです。

差額ベッド代がかさむほどの長期入院は少ないから

病院に入院する際には4人～6人などのほかの患者と共同で生活する個室に入ることがほとんどですが、病床数の関係上個室に入院しなければならないこともあります。

個室のほうが入院生活を快適に過ごせるという観点から、病院代が差額ベッド代を請求することも。

1日ごとに差額ベッド代が発生しますので、長期入院になると手術費用だけでなくベッド代もかかるため、医療保険では保障が受けられます。

しかし長期入院をするほどの病気を人生で経験することも少ないですから、保障をつけるのは無駄と考える人も多いのです。

医療保険に入らずに貯金で対応するメリット

医療保険は入院費用や手術費用などの金銭面的な保障が受けられますが、上で紹介したように国や自治体による公的保障が用意されているほか、長期入院するリスクの少なさから貯金でも対応できるように思われがちです。

では医療保険に入らずに貯金で医療費に対応するメリットには、どんなものがあるのでしょうか。
以下で詳しく説明していきます。

月々の医療保険料を削減できる

医療保険は一般的に年間20～30万円程度保険料を支払って保障を受けることになります。

月々に換算すると、2万円～3万円程度支払っていることになるので、家計にとっては大きな出費になってしまいます。

また入院保障といっても、1日当たり1万円程度など支払っている保険料より少ない金額で保険金が支払われることにも。

今後の健康に不安がなかったり貯蓄が十分にあるのならば、医療保険に入らずにその分を貯蓄に回すほうが経済的になります。

不要な保障もないので節約になる

医療保険には実際に使わない保障も付帯してしまうこともあります。

保険料には保障を継続する費用も含まれていますので、使わない保障に対して保険料を支払うのは無駄ですよね。

すべてコストカットできるので、家計の節約にもつながります。

医療保険に入らずに貯金で対応するデメリット

医療保険に入らずに貯金で対応するとなると、保険料分を貯蓄に回せるほか不必要な保障に対して保険料を支払わなくてもよいので、家計の節約になって非常に経済的です。

しかし思い切ってすべての保障を削減してしまうと、医療保険の本分である「もしも」のことが起きたときに保障が受けられなくなってしまうのです。

以下では医療保険に加入せずに、貯金で入院等の医療費に対応するときのデメリットについて解説していきます。

先進医療費の保障がないので全額自己負担

医療保険で保障できるのは、入院費や手術費用だけではありません。

がん治療などで用いられる先進医療費用の保障も受けられるのです。

「医療費は健康保険で保障できるから、別にいらないんじゃない？」と思う方もいるかもしれませんが、それは間違い。

実は先進医療は新しい治療法として活用されるため、健康保険の適用外になり全額自己負担で対応しなければなりません。

また先進医療は新薬や新しい機材を用いて治療するため、通常の治療よりも高額になるので100万円を超える費用が発生することもあります。

いくら貯金で賄うといっても、継続的にそれだけの金額を支払うのは一般人では不可能です。

またがんは日本人の2人に1人が人生のうちに罹患するといわれていますので、50％の確率で自分も将来先進医療を受ける可能性があるのです。

十分な貯金額がないと支払いきれない

大前提の話なのですが、医療費を支払えるだけの十分な貯金額がないと、かかる医療費を支払いきれなくなってしまいます。

常日頃からコツコツと貯金ができる人であれば問題ないのですが、貯金が苦手だったり口座に数十万円しか貯金できていない人は、医療保険に加入しておくことをおすすめします。

月々に支払う保険料が高いと感じてしまうかもしれませんが、貯金で対応できないほど高額な治療費が発生した場合に支払えずに本来受けられるはずだった治療が受けられないなんてことにもなりかねません。

また高額医療費制度があるといっても、最高でも月8万円は継続して支払う必要があります。

8万円もの費用を継続して支払うのは一般人ではかなりの経済的負担になってしまいます。

「健康なら保険料もったいないな…」と思うのは仕方ありませんが、病気になった時の生活リスクを解消するために加入しておくことを強く勧めます。

保険料が高いなら保険のプロに依頼して保障の見直しを！

保険料が高いから医療保険を解約しようとしている方は一度、保険のプロに相談して保障内容を見直してみてはいかがでしょうか。

医療保険に限った話ではありませんが、保障が多い分保険料が高くなりますので、不必要な保障を削減すれば保険料を少しでも減らして契約を継続できる可能性があります。

保険代理店などの保険相談サービスを利用すれば、無料で保険知識が豊富なプロに相談できますし、FPが在籍していれば保険以外で家計の負担を削減できる方法についてアドバイスがもらえるかもしれません。

保険代理店には店舗で相談できるものもあれば、自宅に訪問してもらえるサービスを提供しているところもありますので、一度利用してみることをおすすめします。

相談したからと言って保険の切り替えを強制されることもありませんので、利用者の口コミや評判を参考に一度立ち寄ってみてはいかがでしょうか。

万一を保障するなら加入、十分に貯蓄があるなら貯金で対応しよう

いかがでしたか？

医療保険は健康であれば使わないような保障がついていたり、保険料が高いためもしも病気になった時に貯金で対応できるように思われがちです。

十分に貯金があるのなら医療保険に加入せずに、貯蓄でもしもの場合に対応するほうが経済的です。

しかし貯蓄が苦手だったり、十分な貯金額がない場合には治療法の選択肢が狭まってしまう可能性もありますので注意が必要です。

貯蓄に不安があるのであれば保障を見直して必要な保障のみに絞って加入を続け、貯金が十分にあるなら貯金で医療費を保障することをおすすめします。