目が悪いと、眼鏡やコンタクトで強制しないと生活できない方もいますよね。
眼鏡やコンタクトは定期的に手入れが必要ですし、眼鏡が嫌でコンタクトを付けていても、夜には裸眼に戻らないといけません。
「根本的に目が良くなったらなぁ…」と思いたった時に、レーシック手術を受けてみようと考えるかもしれません。
レーシック手術は芸能人も受けている視力回復手術ですが、手術費用が高額なのが難点ですよね。
そこで気になるのが、レーシック手術を受けるときに加入している医療保険や、健康保険制度が利用できないかでしょう。
今回は視力回復のためにレーシック手術を受けようと検討している方向けに、保険で手術費用を軽減できるか、またほかに手術費用を抑える方法があるかについて、徹底的に解説していきます。
目次
レーシック手術は視力矯正の手術の一種
レーシック手術は皆さんもご存じの通り、視力矯正手術の一種です。
目は「水晶体」というレンズを動かして、ピントを合わせて光を取り込み、その映像を脳が認識して「見える」状態になります。
視力が悪い人はピントがうまく合っておらず、光の屈折をうまく取り込めないため、ぼやけて見えます。
レーシックでは角膜をレーザーで削って、ピントが合わない原因である屈折異常を根本から解決する手術法です。
眼鏡やコンタクトでもピントは調節できますが、根本である目に手を加えてピントの異常を解決できるので、いちいち眼鏡やコンタクトを装着する手間が省けます。
一部の眼科で取り扱っている
レーシック手術は眼科で施術を受けられますが、すべての病院で対応してもらえるわけではありません。
一部の眼科でのみ取り扱いがありますので、普段受診している病院では施術を受けられないこともあります。
基本的に日帰り手術ですので、入院する必要はないとする病院がほとんど。
ただしレーシックを取り扱う眼科の中には、レーシック手術でも入院できるところもあります。
手術費用は相場で両目30~40万円
「芸能人もやってるけど、相場どのくらいの値段なんだろう…」と思っている方もいますよね。
病院によって詳細な費用は異なりますが、相場で30万~40万円です。
クリニックによっては10~20万円で施術を受けられることもあるので、ご自分の予算と相談しながらどの病院で受診するかを決定しましょう。
レーシック手術は医療保険の保障対象にはならない
レーシック手術は上でも紹介したように、両目施術を受けた場合30蔓～40万円の費用が掛かります。
「あまりにも高いし、保険の保障でどうにかカバーできないかな」と思う方もいることでしょう。
レーシック手術はレーザーを使うといえど、手術を行う以上医療行為として認められます。
医療行為だから医療保険を活用できるかと思われがちですが、基本的に現在の医療保険では、レーシック手術は保障対象に含まれないため全額自己負担で支払うことになります。
理由を以下で解説していきます。
医療保険では病気やケガによる入院手術のみが補償対象
医療保険の加入時に伝えられているように、医療保険の保障対象として認定されるのは、突発的かつ予測できない病気やけがのみです。
レーシック手術は確かに視力を上げる目的で手術を行いますが、目が悪いのは元々あった状態ですので、突発的でもなければ予測ができないことでもありません。
また視力が悪いことを放置していて生命の危機に瀕することも予測できないため、医療保険で保障する必要性はないと判断されます。
いくら加入していても、レーシック手術では原則保障をうけられないことを覚えておきましょう。
レーシック手術は健康保険制度も適用外に
医療保険では保障されなくても、健康保険を活用すれば、窓口負担を減らせるのでは?と思う方もいますよね。
健康保険制度でも同様に、レーシック手術は適用外になり、全額自己負担で費用を負担する必要があります。
健康保険制度ではどの治療が制度の対象になるかを、国側で定めています。
レーシックや美容整形手術のように、個人で自由に受けるかを決められる自由診療は、健康保険制度の対象外に設定されているんです。
健康保険制度の対象外になるということは、高額療養費制度の還付も受けられません。
正真正銘、全額自己負担で施術を受けることになるので、注意が必要です。
レーシック手術の費用をできる限り抑える方法
医療保険制度も健康保険制度も利用できないなら、どうやって費用を抑えればいいかわからない方もいますよね。
レーシック手術の費用をできる限り抑える方法は、以下の通りです。
- 医療保険の契約時期を確認する
- 確定申告の医療費控除制度を確認する
- 手術費用の安い病院を確認する
- クリニックごとの割引制度を活用する
以下で詳しく解説していきます。
医療保険の契約時期を確認する
医療保険では基本的にレーシック手術は保障対象外とお伝えしましたが、一部例外があります。
保険の契約時期によっては、レーシック手術でも保険金が下りる商品があるのです。
現にソニー損保が販売している医療保険では、「ガン重点医療保険SURE」に2007年10月31日以前に加入している契約者に対しては、レーシック手術でも保障対象になると公表しています。
医療保険は契約した時の約款通りに保障が行われるため、契約した時期に約款で「レーシックも対象になる」旨が記載されていれば、保険金を受け取れます。
ご自身の加入している医療保険の約款と契約時期を確認して、レーシックへの保障を受けられるかを確認しましょう。
「自由診療も保障対象」と認められていれば、保険金が下りる可能性がありますので、保険会社に問い合わせてみることをおすすめします。
確定申告の医療費控除制度を確認する
医療保険も健康保険制度や高額療養費制度を活用できないレーシック手術ですが、確定申告で税控除を受けて家計全体に占める負担を軽減できる可能性があります。
確定申告時には、1月から1年間の医療費が合計で10万円以上になる場合に、金額に応じて税金から控除を受けられます。
医療費控除額は以下の方法で計算されます。
レーシック手術は自由診療ではあるものの、医療費の一種ですので医療費控除金額の計算でも使われます。
ただし各地域の税務署の判断によって異なるので、レーシックの費用が医療費として認められるかは断言できません。
一度税務署の職員に確認しておくことをおすすめします。
手術費用の安い病院を確認する
レーシック手術は自由診療のため、クリニックごとに費用の価格設定が異なります。
レーシックの費用を限りなく抑えたいのであれば、手術費用の安い病院を確認してみましょう。
ただし注意して欲しいのが、手術費用の安い病院を確認していると、設備やアフターフォローなど施術中・後のサポート体制を見落としてしまうことです。
レーシック手術は成功率が高いとして知られていますが、まれに後遺症が残ってしまうこともあります。
また一時的に視力が回復しても、もとの視力にもどってしまうことも。
費用だけに注目せずに、実際に診療を受けた人の口コミを確認してから、受診すべきかを判断しましょう。
公式サイトの口コミはクリニック側が掲載しているだけに過ぎないので、口コミサイトやSNSを活用して比較してみましょう。
クリニックごとの割引制度を活用する
クリニック側としても通常料金で施術をおこなっていては、患者さんも利用してくれないため、各種割引制度を設けています。
例えば、レーシック手術を同じクリニックで受けた人に紹介してもらって、受診した場合費用から数万円割引される制度を展開しているところもあります。
また学生や女性など、属性に合わせた割引制度も利用できます。
クリニッごとの割引制度を活用することで、少しでも費用負担を軽減できます。
レーシックの費用が高いと考えているのであれば、割引制度の活用も視野に入れてみてはいかがでしょうか。
レーシック手術を受けた後に医療保険に加入するなら告知が必要になることも
レーシック手術を受けた後に、医療保険に加入する場合には健康告知審査の際に、手術歴として申告する必要があります。
医療保険では加入者間の不平等をなくすために、健康状態について申告を書面上で求めます。
告知書に記載されている期間にレーシック手術を受けて、申告条件に「すべての手術」と記載されている場合には、きちんと記入して保険会社に申告することになります。
告知条件に当てはまっているにも関わらず、告知を忘れている場合には他の病気で保障を受けるときに、告知義務違反として保障が受けられない可能性があります。
手術歴にカウントされてしまいますので、告知審査時には注意が必要です。
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いかがでしたか？
眼鏡やコンタクトはいちいち装着に時間がかかり、煩わしく感じることもあるでしょう。
ただし自由診療のため健康保険制度や医療保険制度の適用対象外ですので、全額自己負担になります。
まずは全額自己負担できるかを家計と相談してから、施術を受けるかを検討しましょう。
もしも少しでも割引を受けたいのであれば、各種割引制度や控除制度を確認しておくことをおすすめします。
