インプラントは、自費診療となるため、治療費だけでも高額になりがちです。
治療本数が多くなると数百万円に上ることもあり、かなりの出費となってしまいます。
しかしインプラントは、見た目はもちろん噛む機能回復にも効果があるため、「一度やってみたいな」とあこがれを持っている方も多いでしょう。
公的な健康保険が使えなくても、もしかしたら医療保険の保障対象となるのか気になる人もいますよね。
今回はインプラントと医療保険や公的保険に関することをご紹介します。
目次
インプラントは施術費用が数百万円にも上ることがある
歯周病などの影響で、歯茎の衰えにより歯が抜けてしまった場合には、普段の食事はもちろん生きていくうえでも影響を及ぼします。
そのため歯が抜けてしまうと、歯を再建する必要があり、噛む機能を復活させなければいけません。
従来の歯の再建には、入れ歯やブリッジなどの方法が多く採用されてきましたが、近年インプラントの方が噛む機能の回復はより回復すると言われています。
そのためより自然な見た目と、高い回復力で人気の治療法となっており、インプラント手術を受ける人も増加傾向にあります。
しかしインプラント治療は、自由診療となっており高額な治療となります。
治療範囲が大きく複数の歯をインプラント治療すると、費用が数百万円にもなることがあり、金銭的な負担は大きいと言えます。
外科手術から人工歯の作成までと手間がかかる
インプラント治療は、歯を失った場所に人工の歯根を埋め込み、歯を補う治療法のことを言います。
この人工の歯根のことがインプラントです。
一昔前は、ブリッジや入れ歯を選択する人が多かったのですが、近年はインプラントを選択する人も増えてきています。
その手術方法は、外科的手術が一次と手術二次手術と合計2回必要となったり、埋め込んだところに装着する人工歯の作成など、手間がかかります。
また顎の骨が不足していると、再建手術を行う必要が出てくるなど、さらに高額になることもあります。
外科的手術が必要なため、治療期間が長期に渡るのもインプラントの特徴です。
自由診療として扱われる
インプラント治療は、自由診療となっています。
各歯科医院によって治療費用を設定することが出来るので、同じインプラントでも治療を受ける歯科医院によって、費用にバラつきがあります。
1本当たりの治療費は、30万円～50万円程度に設定している事が多いようですが、さらにこれに診断料や上部構造・取り付けの費用がかかることもあります。
かみ合わせの治療には複数本の歯を処置する必要がありますので、おのずと治療費は高額になっていきます。
健康保険の適用は原則としてNG
通常の虫歯治療や歯の治療を行うときは、加入している健康保険証を持って行く人がほとんどだと思います。
ただインプラントは自由診療であり、保険診療と自由診療を併用して行うことは出来ないので、もしインプラントの治療と同時に虫歯を治療しても保険診療扱いにはなりません。
保険診療は治療ごとに保険点数が決められており、負担も3割（場合によっては2割）と決められています。
インプラントは基本自費診療となっていますが、一部の患者によっては、この限りでない場合もあります。
虫歯や歯周病などの病気も認められない
インプラントの治療をしているときに、虫歯や歯周病が発見されることもあります。
何回も歯医者に通うのが面倒だから、一緒に治してしまいたい人もいますよね。
通常、虫歯や歯周病などの病気に関しては保険診療となりますが、インプラント治療と同時に虫歯治療をしても、健康適用外となるので注意が必要です。
1回の施術範囲が広いので金額が高額になりがち
インプラント治療は、1本だけインプラントにするという人ももちろんいますが、数本のインプラント治療をする人が多くいます。
治療範囲が広くなると、それだけインプラントにかかる費用も時間も高額になってしまいます。
さらに先ほどもお話しましたが、顎の再生療法などの治療がプラスになると、さらに高額になることを知っておきましょう。
インプラントが健康保険適用になる条件は？
先ほど「一部の症状を除いては健康保険適用外になる」というお話をしましたが、健康保険が適用される場合もあります。
しかしインプラント治療を健康保険に適用するには、いくつかの条件を満たす必要があります。
その条件とは、国の定めた基準を満たすこと・国の基準を満たした医療機関での施術の2つです。それぞれ詳しく解説していきます。
国の定めた基準を満たしているか
インプラント治療を健康保険で行うためには、国で定められた基準を満たしている必要があります。国で定められた基準は
- 病気や第三者による事故により、広く顎骨を失った場合
- 生まれつき1/3以上の顎骨が欠損、形成不全である場合
のみです。
虫歯や歯周病・加齢などによるものは、健康保険の対象外となります。
その場合に健康保険で治療を希望する場合には、ブリッジや入れ歯で対応するようになります。
ただし、ブリッジや入れ歯で回復が認められない場合に、健康保険の対象となることもあります。
国の基準を満たす医療機関で施術を受けているか
上記のように患者自身の基準を満たしたうえで、さらに国の基準を満たす医療機関での施術をすることも、健康保険を適用するには必要な条件です。国の基準を満たす基準は
・歯科口腔外科もしくは歯科の病院
・当直体制の完備
・医薬品や医療機器といったものの安全を確保するための体制が整っている
・歯科口腔外科あるいは歯科として5年以上稼働している（または、インプラント治療の経験が2年以上ある医師が常勤で2名以上配置されている）
ことが必要です。健康保険でインプラント治療を行うには、このすべての基準を満たしている医療機関で施術をする必要があります。
この二つの基準を満たしている人は、インプラント治療を健康保険で行うことができます。健康保険が適用となると3割負担で済むので、自由診療で行うよりも安価でインプラントを受けることが出来ます。
インプラントは高額療養費制度の対象外になる
上記ではインプラントが保険適用となる場合についてお話してきましたが、公的医療保険制度には「高額療養費制度」というものがあります。
高額療養費制度とは、年齢や所得に応じて設定された限度額に基づき、1か月の間にかかった医療費が限度額を超えた場合に、超えた分の医療費をもらえるというものです。
インプラント治療は高額となるため、この高額療養費が適用されると嬉しいですが、残念ながら対象外となります。
これは高額療養費制度が、保険適用の保険診療を対象としているためであり、自由診療であるインプラントは対象外となるからです。
インプラントでも確定申告で医療費控除を受けられる
インプラントは高額療養費の対象外となってしまいますが、確定申告をすれば医療費控除は受けられます。
自由診療であるインプラントは、「医療保険控除の明細」に別途記入する必要があり、合わせて医療費控除のお知らせを添付することで、医療費控除を受けることが出来ます。
医療費控除の申請はわかりづらいという人は、国税庁のHPに明細書のダウンロードとともに書き方を確認してみると良いでしょう。
民間の医療保険でもインプラントは保障できる？
ここまでは公的医療保険制度についてお話してきましたが、人によっては民間の医療保険の先進特約に加入しているから、保障の対象になるかも？と思っている人もいるかもしれません。
しかしインプラント治療は、先進医療に含まれないため民間の医療保険も保障の対象外となってしまいます。
2012年3月31日までは、インプラント義歯に関して先進医療の対象となっていましたが、同年の4月より自由診療となったためこちらも保障の対象から外れました。
このことから、インプラントは高額になりますが、個人で加入している民間の医療保険も保障の対象にはなりません。
健康保険適用外のインプラント治療で出来るのは、医療費控除のみとなっています。このことを理解しておきましょう。
インプラントを受けるときは複数の歯科医院で見積もりを取ってみよう
今回は公的医療保険制度と民間の医療保険は、インプラントを保障しているのか？ということを中心に解説してきました。
インプラントは国の基準を満たしている人を除いては、多くが自由診療となり高額な治療費がかかります。
その治療費は、自由診療であるため医療機関によってバラつきがあることを知っておきましょう。
インプラントは、従来のブリッジや入れ歯より負担が少なく、治療後の噛む力の回復力なども身体への影響も少ない有効な治療法とされています。
歳を重ねても、長く自然に食べたりすることを楽しみたい！という人にとっては、多少高額でも試してみたい治療法ですよね。
しかし先ほども言った通り、治療費が高額となり医療機関によって金額設定にバラつきがあります。
ですのでインプラント治療を行う際には、複数の医療機関で説明を受け、見積もりを取るようにしましょう。
その中で信頼できる歯科医院や歯科医に巡りあうことが、インプラント治療を受けるのには重要なのではないでしょうか。
