人生100年時代と言われ、医療の発達によって平均寿命が延びています。
長寿になることは嬉しいことですが介護費用の確保という別の問題も発生しています。
高齢になると誰にでも介護に可能性があり、備えておきたい費用の一つとなっています。
介護に備えるための保険として、明治安田生命から「介護のささえ」が販売されています。
この記事では「介護のささえ」の特徴とデメリットを中心に解説します。
目次
明治安田生命「介護のささえ」の5つの特徴
介護費用の確保は、人生100年時代と言われる現代において非常に重要な問題です。
介護が必要な状態になっても、費用の問題から満足に介護を受けられない人もいます。
必要な時に必要な費用が支払えるように、介護保険に入り備える人も増えています。
明治安田生命「介護のささえ」も介護保険の一つで、要介護3以上になると年金のように毎月保険金を受け取れます。
貯蓄性のない掛け捨てタイプの保険ですが、保険料は一生涯変わりません。
特約も用意されているので、自分に合わせて保障を充実させることも可能です。
ここでは明治安田生命「介護のささえ」の5つの特徴をわかりやすく解説します。
明治安田生命「年金かけはし」の評判からデメリットや特徴を徹底解説!
明治安田生命で保険を解約したら加入者側にペナルティはある?徹底解説
要介護3以上の介護状態になると保険金のもらえる介護保険
明治安田生命「介護のささえ」は、公的要介護状態等区分において要介護3以上と認定されると、一生涯に渡り年金のような形で毎月保険金がもらえる介護保険です。
介護度が3以上になると、公的開度保険を利用しても介護をする家族にも大きな負担がかかります。
しかし公的介護保険以外にも介護費用を確保しておくことで、さまざまなサービスを利用でき結果的に家族の負担軽減にも繋がります。
介護が必要になったときのために、準備できる「介護のささえ」は大切な保険の一つです。
軽度介護一時期金保障特約で要介護1でも一時金をもらえる
明治安田生命「介護のささえ」は、公的要介護状態区分で要介護3以上と認定され、介護状態が続く限り毎月一定額の保険金を受け取れるのが大きなメリットです。
毎月一定額を年金のように受け取れるので、公的介護保険では賄えない費用をこの保険の給付で賄えるのは安心の保障と言えるのではないでしょうか。
保険金は一生涯もらえる
要介護3以上と認定されると年金のように毎月保険金を受け取れますが、これが一生涯だというのもこの保険の大きな特徴です。
これを介護終身年金と言い、この保険の主契約となります。
これ以外にも、介護一時金特約や軽度介護一時金特約、保険料払込免除特約も一生涯に渡り保障されています。
高齢になればなるほど介護費用の必要性が高まるので、一生涯に渡り保険金を受け取れるのは安心の保障内容です。
契約プランは5倍型と1倍型の2パターンから選択できる
「介護のささえ」の契約プランは、5倍型と1倍型の2パターンから選択できます。
5倍型とは、介護保障と死亡保障を合わせて保障するプランのことで、死亡保障を5倍にまで膨らませられるプランとなっています。
死亡給付金5倍型は、介護終身年金年額×(5−介護終身年金を支払った回数)で計算されます。
1倍型は介護保障を重視する人におすすめで、死亡給付金は介護終身年金年額と同等の金額となります。
このような2つのプランの中から、契約者のニーズにマッチするように選択できるようになっているのも、この保険の大きな特徴の一つです。
加入できるのは40歳~80歳まで
明治安田生命「介護のささえ」に加入できるのは、40歳~80歳までとなっており上限が高めに設定されているのも特徴です。
下限は40歳~となっており、公的な介護保険の加入と同年齢に設定されています。
40歳で介護に備えるのは早い?と感じる人もいるかもしれません。
しかし高齢者だけが介護を必要とするわけではなく、年齢が若くても事故や病気で介護を必要とすることもあります。
早めから介護に備えられるように、加入年齢が幅広くなっているのはとても安心できるのではないでしょうか。
明治安田生命「介護のささえ」の2つのデメリット
明治安田生命「介護のささえ」の特徴5つを解説しました。
誰にでも訪れる可能性のある介護問題で、家族の負担を減らすためにも早くから備えることが重要であると考え、幅広い年齢で加入できるなどいろいろな特徴がありました。
保険金も要介護3以上と認定されると、それ以降一生涯に渡り年金のように毎月一定の金額保険金を受け取れる、契約プランを2パターンからニーズに合わせてセレクトできるなど、家族にも契約者にも安心の保障内容が魅力の商品です。
しかし「介護のささえ」にも、デメリットとして捉えなければいけない注意点もあります。
この保険のデメリット部分もしっかり把握し契約しないと、必要な時に保険金が下りないなどのトラブルに繋がることもあります。
しっかりとデメリットを把握し、保険内容を知ったうえで契約の判断が大切です。
ここでは明治安田生命「介護のささえ」のデメリットを解説します。
他社は要介護2から保険金が出るので条件が厳しい
明治安田生命「介護のささえ」では、公的要介護状態等区分に要介護3以上と認定されると保険金支払い対象となります。
しかし他社の同じような介護保険では、要介護2から保険金対象としていることも多く、それらと比べると条件が厳しくなってしまうのがデメリットの一つです。
保険料は基本的に終身払いとなっているため、要介護3以上に認定されるまで保険料支払が続くことになります。
介護度は要支援1~要介護5まであり、数字が低いほど介護度が低いことになります。
要介護3になるまでには、時間を要する人も多く、それまで保険料の支払いが続くことがきつい人も出てくるでしょう。
しかし特約の中に「軽度介護一時金保障特約」があるので、これに加入していると要介護1・2に認定された時に一時金を受け取れるようになります。
合わせて軽度介護保険料払込免除特約をつけておくと、要介護1・2認定後の保険料払込が免除されるので、このような特約で対応できるようにしておくとよいでしょう。
所定の介護状態が180日継続しないと保険金を受け取れない
主契約である介護終身年金や一時金を受け取るためには、要介護3以上もしくは、所定の介護状態が180日継続する必要があります。
所定の介護状態とは、寝たきりもしくは認知症の症状で介護が必要だと医師が判断した場合になります。
寝たきり状態で
- 衣服の着脱が自分ではできない
- 入浴が自分ではできない
- 食物の摂取が自分ではできない
- 排泄後の拭取り始末が自分ではできない
上記の項目で2つ以上に当てはまるか、器質性認知症診断確定されるなどの状態が180日継続しないと保険金支払いがされません。
介護が必要な状態になってもすぐに保険金を受け取れないので、家族には負担が大きくなってしまうのが、この保険の大きなデメリットと言えるでしょう。
介護保険を契約するときの注意点
明治安田生命以外にも、生命保険会社で介護保険が販売されています。
誰にとっても起こりうる介護の金銭的な負担を減らし、歳をとってもさまざまなサービスを活用しながら自分らしく過ごせるようにするためにも、介護保険は必要不可欠な保険の一つです。
しかしどのようにして介護保険を選べば良いかわからない、無駄な契約はしたくない人も多いのではないでしょうか。
いざというときに後悔しないためにも介護保険を契約する際の注意点を知っておく必要があります。
ここでは介護保険を契約する際の注意点について解説します。
公的介護保険制度と連動することがある
ここまでお話してきた明治安田生命「介護のささえ」のように、公的介護保険制度と連動している商品は多くあります。
公的介護保険制度は、満40歳から対象となり満64歳までは廊下を原因としたもののみを給付の対象としています。
それ以降になると原因問わず対象となります。
公的介護保険制度において介護認定がされ、それと連動して各保険会社の販売している介護保険の給付対象に当てはまるかを判断している保険もあることを知っておきましょう。
自分が加入する介護保険が、公的介護保険制度と連動しているのかどうかも知っておくべき注意ポイントです。
地域で利用できる介護制度をよくチェックしておく
地域によってさまざまな介護制度を設けています。自分の住んでいる地域には、どのような介護制度があるのかも事前にチェックしましょう。
生命保険会社の販売する介護保険だけでなく、県や市・区などが独自に行う介護制度もうまく活用できる部分を活用し、それ以外を生命保険会社の介護保険で補うようにすると無駄なく保険加入ができるでしょう。
加入で不安なら保険のプロに相談してみよう
介護保険の加入で不安があれば、保険相談窓口などにいる保険のプロに相談しましょう。
保険のプロは、家計の状況やリスクなどいろいろな面から総合的に判断し、最適な介護保険を提案してくれる心強い味方です。
介護保険に加入する際には、少しの不安も無くし納得したうえで契約しないと万一のときに保険金が下りないなど、トラブルに繋がりかねません。
不安や疑問がある場合には相談しながら疑問を解決し後悔のない保険加入を目指しましょう。
【2021最新版】オンライン保険相談のおすすめ人気ランキングTOP7
明治安田生命「介護のささえ」の特徴を知って加入すべきか判断しよう
明治安田生命「介護のささえ」の特徴やデメリットを解説しました。
身近な介護費用問題に備えるために、年金型で一生涯保険金が受け取れること、プランが選べるなど手厚い保障がされている保険です。
しかし保険金支払い条件が他社より厳しいなどのデメリットもありました。
特徴だけでなくデメリットも把握し、契約するべきか後悔しない判断するようにしましょう。