家は人生で一番大きい買い物ですが新築の家を買うとなるとよりうれしさが倍増しますよね。
引っ越しや家具の買いそろえでワクワクしていて忘れがちですが、賃貸物件同様に新築の戸建て住宅でも火災保険に加入する必要があります。
火災保険は住居で発生した損害を補償するための保険ですので、加入しておいて損はありません。
でも引っ越しで何かとお金ががかかりますし、今後のローン返済のことを考えると、可能な限り保険料負担を軽減しておきたいですよね。
今回は新築戸建てて火災保険に加入するときの節約目的の賢い選び方について徹底解説していきます。
目次
新築こそ火災保険に加入すべきな5つの理由
火災保険は賃貸住宅でも中古戸建て住宅でも加入しますが、中でも特に新築こそ火災保険に加入すべきであるといえます。
理由は以下5つです。
- 建物が見舞われる自然災害の被害を補償できるから
- 隣家の火事による延焼被害も補償できるから
- 地震保険をセットにできるから
- 住宅ローンを組むのに必須の条件だから
- 築年数が浅ければ浅いほど保険料が安いから
以下で詳しく解説していきます。
建物が見舞われる自然災害の被害を補償できるから
火災保険は火事だけではなく建物が見舞われる自然災害の被害を補償できる保険です。
火災や爆発はもちろんのこと、風災や落雷、契約内容によっては水害や破損・汚損騒擾による破壊行為など幅広く対応してもらえるんです。
もちろん保険金の支払われる条件は決まっているのですべての災害が保険金の支払い対象にはなりえませんが、大損害を受けたときには修理費用を受け取れます。
建物の内部にいれば直接的な影響を受けませんが、思わぬところで大事なマイホームが破損することもあるので、注意が必要です。
隣家の火事による延焼被害も補償できるから
一戸建てでも隣家から出火して火災が発生すれば、もらい火で延焼してしまう可能性も否定できません。
「うちが火元じゃないなら火元の家に損害賠償を請求すればいいじゃん！」って思いがちですが、実はもらい火では相手に修理金を請求できないんです。
日本には「失火責任法」という法律があり、火から目を離していた・煙草の不始末があったなど重大な過失が認められない限りは、火事を起こしても火元の住人は損害賠償を請求されることはありません。
隣家に請求できない以上自分で修理費用を捻出しなければなりませんが、家は何せ高い買い物ですから修理費用だけでも数百万円かかることも。
また家が燃えてしまったとしても住宅ローンは継続しますから、修理費用とローンの二重苦で苦しむことにもなりかねません。
自分で火災保険に加入しておけば保険金で修理できますから、実費負担を軽減できるのです。
隣家からのもらい火は火災保険で補償できる？責任の所在や賠償請求について解説
地震保険をセットにできるから
火災保険に加入していれば地震保険もセットで加入できます。
日本は地震大国と呼ばれており、数年に一回の割合で大きな地震が発生しています。
「火災保険で災害が補償できるなら別途地震保険に加入する必要はない」と思われがちですが、火災保険は何と地震による被害のみ補償の対象外です。
そのため地震によって発生した損害は地震保険に加入していなければ実費で負担することになるのです。
さらに地震保険は単体では加入できず、火災保険とセットでのみ加入可能な保険です。
首都直下型地震や南海トラフ地震も予想されている今、せっかくの新築住宅が損害を受けても修理できるようにしておきたいですよね。
住宅ローンを組むのに必須の条件だから
一般的には住宅ローンを組む際には、銀行から火災保険への加入を義務付けられます。
住宅ローンを組まなければキャッシュで支払うことになりますが、そこまでの退勤を用意できない方の方が大多数です。
火災保険に加入しておいて住宅ローンでコツコツ家の代金を支払っていきましょう。
築年数が浅ければ浅いほど保険料が安いから
火災保険の保険料判定基準として、補償対象の物件の築年数が挙げられます。
築年数が浅ければ浅いほど頑丈な作りになっていますし、災害に強いと考えられるのが一般的です。
保険会社としても保険金を支払うリスクの少ない人材は運営上ありがたいですから、保険料を低く設定します。
新築は特に築年数が浅いですから同規模の住宅と比較しても保険料が割安になることがほとんどです。
新築で火災保険に加入するときの賢い選び方ポイント！
新築で加入する家裁保険を探すときには、以下5つの選び方ポイントを把握して賢く節約していきましょう。
- 建てる前に！鉄骨造りの方が保険料が安い
- 補償を自分で取捨選択できる保険を選ぶ
- 補償範囲を必要最小限に収める
- 引っ越さないなら契約期間を長期に設定してまとめて支払い
- 評価額を新価で契約しよう
以下で詳しく解説していきます。
建てる前に！鉄骨造りの方が保険料が安い
火災保険の保険料が決まる基準として、「建物自体が燃えやすかったり災害に強いかどうか」を判断基準に設けています。
木造の家屋の場合は火災が起きれば全焼のリスクが非常に高いですし、台風などで雨漏りを起こす恐れもあります。
一方で鉄骨造りの建物は火災が起きても全焼するリスクも少ないですし、災害が起きても比較的丈夫です。
火災保険では木造よりも鉄骨造りの保険の方が保険料が安い傾向にあります。
補償を自分で取捨選択できる保険を選ぶ
保険料を極力低く抑えたいのであれば、自分で補償内容を取捨選択できる保険を選ぶようにしましょう。
保険会社や保険代理店は補償がひとくくりになったパッケージ商品をすすめてきますが、不必要な補償が含まれていることもあり、保険料を無駄に支払うことになるかもしれません。
自分で特約として保険に補償を付加できるタイプの商品を選べば、近隣で実際に起きた災害の補償を手厚くできたり、逆に要らない補償を最小限にまでとどめて保険料負担を最小限にできるんです。
保険料の節約にも役立てられます。
補償範囲を必要最小限に収める
火災保険では家財や家屋あるいはその両方を補償対象に設定できますが、必要以上に補償を追加して補償範囲を広げすぎてしまうと保険料の負担が大きくなります。
また補償する免責によっても保険料が変わるので、広い家に住んでいる方は保険料がさらに多くなります。
自宅の広さや家財・家屋の修理費用を考慮して、問題ないのであれば必要最小限に収めることをおすすめします。
引っ越さないなら契約期間を長期に設定してまとめて支払い
新築戸建ての場合は一生その場に住むことを前提に購入しているでしょうから、契約期間を長期に設定して保険料をまとめて払い込んでしまいましょう。
火災保険では保険期間や保険料の支払い頻度を加入者自身で設定できます。
1年よりも10年、1か月ごとの支払いよりも一括支払いの方が保険料が安くなります。
もちろんまとめて支払うので一定金額は必要ですが、月々支払うよりも保険料を節約できますよ。
評価額を新価で契約しよう
火災保険を契約する際には、保険金支払い時の基準を設定します。
保険金の支払い基準を選択する際には、時価ではなく新価で契約してください。
時価で契約してしまうと、災害が起きた当時のモノの価値になってしまいます。
4000万円の家を購入したとしても、時間の経過とともに価値がだんだんと落ちていき、仮に火災が発生して保険金支払い時の基準が時価に設定されていると、購入時の4000万円ではなく火災時の当時の価値で保険金が算出されてしまいますので、必要な金額が受け取れないんです。
一方で新価で契約すれば、再度新しく同等のモノを購入するための金額を支給してもらえます。
新築住宅で火災保険に加入するときの注意点
新築住宅で火災保険に加入する際には、以下の注意点も把握しておきましょう。
- 地域のハザードマップを確認して災害の可能性を知っておく
- 面基金額を高く設定しすぎない
- 大規模災害の時はすぐに保険金がもらえるわけではない
- 建物引き渡し日に加入が間に合わないと無保険期間でリスク増
- 担当者に言われるがままに加入せずに複数を比較
以下で詳しく解説していきます。
地域のハザードマップを確認して災害の可能性を知っておく
火災保険は地震以外の災害の被害を補償できますが、補償を取捨選択するために地域のハザードマップを確認しておいて、どんな災害の発生が予想されるかを確認しておきましょう。
ハザードマップは災害の被害を予測してどこまで被害が拡大するかを表しているので、自分の住んでいる地域がハザードマップ内に含まれるかで、どの補償を選択すべきかが変わります。
特に水害はよく確認しておかないと、洪水や越水が起きた時に補償がついておらず自分で修理費用を出す羽目になるかもしれません。
免責金額を高く設定しすぎない
免責金額は高く設定しすぎてしまうと、保険金支払い時に相殺される恐れがあります。
火災保険を含む損害保険では、加入者との間に免責金額を設定して一定金額を支払予定の保険金額から差し引く制度があります。
免責金額を高く設定すれば保険会社としては保険金の支払金額を減額できるので、月々負担する保険料を低く見積もってくれることも。
しかし損害の程度が大きく保険金を請求した際に免責金額で多額差し引かれてしまうと、必要な修理金額が受け取れないで自己負担額が増えてしまうことにもなりかねません。
大規模災害の時はすぐに保険金がもらえるわけではない
超大型の台風や広範囲の大雨によって多くの世帯が被害を受けると、保険金支払いがスムーズに行われませんので、すぐに保険金を受け取れない可能性もあります。
保険金請求時には火災保険会社から請求書類が真実かを判断するために、調査員を派遣して実際の被害状況を調査したうえで保険金を支払うかを決定します。
大規模災害で多くの世帯が被災すると、火災保険会社に保険金請求が集中しますから、被害状況の確認が遅れてしまうんです。
調査員も大人数いるわけでもありませんし、目視での確認なので1日に対応できる件数も限られています。
迅速な対応は見込めないので、注意が必要です。
建物引き渡し日に加入が間に合わないと無保険期間でリスク増
新築戸建てが完成すると業者から建物の引き渡しが行われます。
引っ越しでバタバタしていて火災保険の加入手続きが遅れてしまうと、引き渡しに補償が間に合わないことも。
補償が間に合わないと、補償が開始されるまでの間無保険期間が生じますから、その間に隣家で火災が起きて延焼してしまったり雨で水没してしまっても火災保険会社には何も請求できないのです。
新築したばかりで修理する羽目になると、上述したように住宅ローンと修理費用のうれしくない2足のわらじ状態になりますので、引き渡し日に合わせて火災保険に加入するようにしましょう。
引っ越し時の火災保険手続きをわかりやすく解説！解約はすべき？
担当者に言われるがままに加入せずに複数を比較
「どこの火災保険に加入しよう…」と考えていると、業者の担当者から火災保険を提案されることも。
楽だからといって担当者に言われるがままに火災保険に加入してしまうと、いらない補償を追加されてしまうことも予測されます。
提案された保険にそのまま加入するのではなく、自分で保険をいくつか比較してみて気に入った保険に加入しましょう。
ネットでは簡単に料金比較のできるサイトもありますから、有効活用して新築の家に見合った保険に加入するようにしましょう。
朗報！新築後一定期間新築割引適用で保険料が安くなる
一般的に火災保険には新築割引が適用されて、一定期間保険料を安く抑えられます。
保険料を割安にすることで、新築に引っ越した後で支出が激しい家計も少しは楽になるかもしれません。
また保険会社によっては他にも保険料割引制度を設けていますので、条件によっては活用できるかも。
また地震保険に加入していれば地震保険料控除も活用できるので、保障を得ながら家計の支出を抑えられるメリットもあります。
新築こそ火災保険に加入して生活の安全を守ろう
いかがでしたか？
新築住宅は物を買いそろえたり手続きでバタバタしがちですので、火災保険まで頭が回らないこともあるかもしれません。
火災保険に加入しておけば万一災害が発生してしまった場合に保険金が下りて修理費用を補填できますので、住宅ローンを支払いながら被災個所を修理可能です。
今回ここで紹介したような保険の選び方を参考に、ご家庭に合った保険を選択するようにしましょう。
ただし保険料節約ばかりに気を取られてしまわないように、注意点も併せて確認しておいてくださいね！
