家財保険は持ち家でも必要なの?必要な人の特徴とメリット・デメリットを解説します

夢のマイホームを購入するぞ!となると、火災保険に加入するのが一般的ですよね。

火災保険=建物の補償に使われるイメージがありますが、実は家財に対する補償も用意されているんです。

記事を読んでくれている皆さんは、「火災保険に家財補償ってつける必要があるのかな…?」と疑問に思っていることでしょう。

今回は火災保険に家財保険を付けるべきか迷っている方向けに、家財保険が必要な人の特徴から家財保険を付けるメリット・デメリットについて、徹底的に解説していきます。

火災保険では建物と家財の2つの補償に分かれている

火災保険では建物と家財、2つの補償に分かれています。

家財保険 

建物補償は皆さんもご存じのように、火災や災害が発生したタイミングで、損害の程度によって保険金が支払われます。

一方で家財保険は、名前の通り家財に対する補償を付加してくれます。

建物に対する補償と同様に、火災だけでなくそのほかの災害にも対応可能です。

「なんで建物と家財の補償が別々なの?」と思う方もいるでしょうが、両方を付帯することももちろん可能です。

火災保険の場合、賃貸などで建物の所有者が異なる場合には、家財のみに補償をかけるだけで事足りることもあります。

持ち家なら家財保険に加入しておく必要性はある?

持ち家に火災保険を掛けるときは、補償をする面積が大きくなりますので保険料も高くなります。

「今でさえ保険料が高いのにさらに火災保険を追加しておく必要ってあるのかな…?」と疑問に感じる人もいますよね。

結論から言うと、持ち家の方は火災保険に家財保険を付帯しておく必要性はあります。

持ち家の場合、部屋数も多くなりますから置く家具も多くなります。

また持ち家を購入する=家族が一定人数いることになるので、それぞれの部屋にエアコンを設置することもあるかもしれません。

必然的に建物の中に置く家財が多くなりますので、家財保険を付帯しておきましょう。

基本的に持ち家で進められる火災保険には、建物の補償のみで家財補償がついていないことがほとんどです。

持ち家で家財保険に加入しておくと得られる3つのメリット

家財保険でどんな補償が得られるかわかっても、実際にどんなメリットが得られるのかわからないという方も多いですよね。

火災保険に家財保険を付帯しておいて得られるメリットは、以下の3つです。

  • 災害発生時に家具を買いなおす金額まで補償してくれる
  • 近隣の家からの延焼でも対応できる
  • 火災以外の災害でも保険金が下りる

以下で詳しく解説していきます。

①災害発生時に家具を買いなおす金額まで補償してくれる

家財保険では火事で自宅が全焼した時に、家具を買いなおす金額まで補償してくれます。

最近では時価額ではなく、焼失した物体と同様のものを買いなおすのに必要な、再調達価額で保険金を算出してくれるのです。

仮に家が全焼してしまった場合、家屋の再建費用は建物の補償で、焼失してしまった家具に関しては家財保険で補償できます。

②近隣の家からの延焼でも対応できる

火災は自分の家が火元になるだけではなく、近隣の家からの延焼で燃えひろがってしまうこともあります。

「近隣の家から延焼してきたなら、火元の住人に修理費用を請求すればいいんじゃないか」と疑問に思う方もいるでしょう。

日本はもともと木造建築であふれていましたから、一軒から出火するだけで一瞬でほかの家にも燃え広がってしまうことから、明治時代に「失火責任法」が定められました。

失火責任法では、火元の住人に出火にかかわる重大な過失が認められない場合、ほかの家に延焼したとしても火元の住人は損害賠償責任を負わなくてもよいと決められています。

つまり近隣の家から延焼してきても、皆さんでどうにか補償するしかないのです。

家財保険では隣家からの延焼被害も補償対象に含まれますので、万一隣家から出火したとしても保険で補償できます。

隣家からのもらい火は火災保険で補償できる?責任の所在や賠償請求について解説

③火災以外の災害でも保険金が下りる

家財保険は火災保険の補償の一つですから、火災以外の災害でも保険金が下ります。

洪水で自宅が冠水してしまった場合、水災補償で家財の補償ができますし、台風で飛ばされてしまった場合は、風災補償で補償できます。

火災保険と同様に様々な災害に対応できるので、加入しておけば万一異常気象で自宅が被害を受けて家財までも使えなくなってしまっても、火災保険で補償できます。

持ち家で家財保険に加入する2つのデメリット

持ち家で家財保険に加入するデメリットは、以下の2つです。

  • 火災保険料が高くなる
  • 骨とう品などの高価な物品は明記する必要あり

以下で詳しく解説していきます。

火災保険料が高くなる

持ち家で家財保険に加入すると、必然的に火災保険料が高くなります。

本来建物のみの補償だった火災保険に家財分の補償を追加すると、災害発生時に支払う保険金額も多くなってしまいます。

保険会社としても支払う保険料が多くなると、そのほかで保険に加入されている方と同額で加入させてしまうと加入者同士のバランスが保たれなくなってしまいますよね。

補償範囲が広くなる分火災保険料も高くなっていきますので、日々の生活が苦しいという方は、家財補償を付加するのを再検討したほうがいいでしょう。

骨とう品などの高価な物品は明記する必要あり

「じゃあ家財なら何でも保険の補償対象になるのかな?」と疑問に思う方も中にはいますよね。

実は家財保険では骨とう品や宝石などの高価な物品は、保険会社に対して申告して認可をもらう必要があるのです。

1点30万円を超えてしまうと、保険会社に対して明細を提出しておかないと、万一災害が発生したとしても保険金は降りません。

また骨とう品を収集する趣味がある方は、すべてを申告しても補償は一部のみと限られてしまうこともあります。

いくら明記を申請したとしても、あまりにも数が多く保険金額が多くなってしまうと、保険会社としても持ちきれないためです。

明記する際はどこまで補償を受けられるのかを、保険会社に連絡して確認してみてください。

持ち家で家財保険の必要性が高い人の特徴

上記のメリットを踏まえて、家財保険に加入する必要性の高い人の特徴は以下の通りです。

  • 家族の人数が多い人
  • 貯蓄が少ない人

以下で詳しく解説していきます。

①家族の人数が多い人

家族の人数が多い人は、家財保険に加入して保険の補償を付帯しておく必要があります。

家族の人数が多いぶん、各自が所有する家財も多くなりますよね。

家族の人数が多い家庭の場合は、家財保険に加入しておかないと、被災時に家族全員分の家財を買いなおすだけの金額を確保できない可能性があります。

生活に必要最低限の家具を購入するにも、人数分用意しなければならないので、生活の再建に時間がかかってしまいます。

②貯蓄が少ない人

家族が少なくても、貯蓄が今少ない方は家財保険で補償を追加しておく必要があります。

貯蓄が少ない人は万一被災した場合、自費で元あった家財を補償するのは難しいですよね。

家財保険で月々保険料を支払っておけば、貯蓄が少ない方でも保険の補償を使って被災後に元の生活に戻るための補償を得られます。

持ち家で地震の補償を受けたいなら地震保険にも加入しておく

火災保険に付帯する家財保険では、地震による損害は補償対象外になります。

近隣で数年以内に大地震が予想されている地域にお住まいの方や、地震が頻発する地域にお住まいの方は、地震保険の家財保険を付帯することをおすすめします。

ただし地震保険は火災保険ほど保険金が大きくありませんので、あくまで必要咲いて減の補償を得る目的で加入することをおすすめします。

火災保険と地震保険の違いとは?補償内容や控除を徹底解説!

家財保険を途中から契約できる?

「あれ私の家に家財保険を付帯していないや…」と気づいた方は、途中からでも家財保険の補償を付けられないか疑問に思っている方もいますよね。

火災保険では家財保険を途中から契約できる制度がありますので、火災保険会社に連絡するようにしましょう。

ただし保険商品によっては家財保険を途中から契約できず、いったん解約してから他の保険に切り替えるようにすすめられることもあります。

家財保険を途中から契約したいのであれば、保険会社に問い合わせて現状加入したまま手続きできるかを確認しておきましょう。

必要に応じて家財保険に加入して補償を得よう

いかがでしたか?

火災保険=建物の補償と思われがちですが、家財専用の補償も用意されています。

被災後に家具や電化製品を買いなおすのは非常に負担が大きいですので、家財保険に加入して補償を事前に得ておくことをおすすめします。

ただし補償を付加することで、火災保険料が高くなってしまうのがネックですよね。

家計と貯蓄金額と相談しながら、家財保険に加入して補償を得るかを判断しましょう。

新築戸建てで火災保険に加入するときの賢い選び方!保険料を節約するにはどうすればいい?