子どもの将来の教育費用を貯める方法として、学資保険と投資信託で悩んでいる人いるのではないでしょうか。
最近は学資保険ではなく投資信託を選択する人も増えていますが、学資保険も投資信託もどちらにもメリット・デメリットがあります。
どちらを選択するにしても双方のメリット・デメリットを知っておくことは大切です。
そこでこの記事では、学資保険と投資信託それぞれのメリット・デメリットを解説します。
目次
最近では学資保険よりも投資信託を選択する人が増えている
一昔前までは教育費を貯める方法に、学資保険を選択する人がほとんどでした。
学資保険は毎月保険料を支払い、それを運用し満期を迎えたときに金利をプラスして満期金を受け取れるという商品です。
昔は返戻率も良く学資保険で効率よく教育費を貯められていましたが、最近は返戻率が下がり学資保険で貯めるメリットが減っていることや、SNSで教育費を投資信託で貯めるノウハウを発信している人の影響で学資保険よりも投資信託を選択する人が増えています。
ここではその理由を解説します。
学資保険の返戻率の低下
学資保険を選ぶ人が減っている理由の一つに、学資保険の返戻率の低下があります。
最近の学資保険は、18歳まで積み立てをして満期に一括で受け取る選択をしても、返戻率は104％程度にとどまっています。
利率にすると0.5％となり銀行で貯蓄するよりも良いですが、学資保険は途中で引き出せない割には少し低いと言えます。
また104％の返戻率は、一括で満期金を受け取った場合なので祝金の設定や年金・医療保障などを付けると元本割れを起こすこともあります。
そのためわざわざ学資保険で教育費を貯めるのではなく、運用益を期待できる投資信託を選ぶ人が増えているのです。
SNSでの投資信託の広まり
最近はSNSで投資信託を発信する人が増えており、それが広まったことも学資保険よりも投資信託を選択する人が増えた要因となっています。
投資に関する知識などをブログやSNSで発信している、投資ブロガーやインフルエンサーがいます。
その中に教育費を投資信託で貯めることのメリットを紹介している人がいて、学資保険よりも効率よく貯められると思った人が参考にして投資信託を始めるケースが多いようです。
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学資保険で子どもの教育費を貯めるメリット
学資保険よりも投資信託を選択する人が増えているとはいえ、まだ50％くらいの人は学資保険を選択し教育費を貯めています。
学資保険は、毎月決まった保険料を積み立てそれを運用して、得た利益を上乗せした満期金を受け取る仕組みです。
何と言っても学資保険最大のメリットは、子どもの年齢がある程度になったときに一定の金額を受け取れることです。
教育費を大学入学費などに充てる人も多く、確実に貯められないと困ってしまいます。そのためこれが学資保険の大きなメリットです。
しかしこれ以外にも、学資保険で子どもの教育費を貯めるメリットはあるため、ここではそのメリットを紹介します。
親が亡くなったときの払込免除特約がある
学資保険のメリットは、契約者である親が亡くなってときに、それ以降の保険料払込免除特約があることです。
この特約があることで、契約者が死亡しても教育費を確実に確保できるため、心配はいりません。
誰にでも死亡や高度障害状態になるリスクは持っているため、そのような場合に子どもが進学を諦め無くて済むのは、大きな安心とメリットとなっています。
定期的に積立ができる
学資保険のメリット2つ目は、定期的に積立ができることです。
自分で教育費を貯蓄する場合、今月は出費が嵩んだからなど、調整ができてしまうため貯蓄が苦手だと思っていた金額がたからない可能性もあります。
その点学資保険は、毎月保険料として支払うため「今回は貯めない」などということはできず、確実に積立ができ貯蓄が苦手な人でも教育費を確実に貯められます。
これは学資保険に加入するメリットとなっています。
運用に失敗することがない
学資保険では満期に設定した年齢に、確実に満期金を受け取れるので必要なときにお金が足りないというリスクがありません。
これは学資保険の大きなメリットで、確実の貯めておきたい学費には嬉しいポイントです。
投資信託を利用して教育費を貯める場合は、高い利回りを期待できる一方で、元本割れや資産を失うリスクが付いて回ります。
返戻率が低くてもこのような不安がなく、必要な時までに決められた金額を貯められるのは、学資保険の大きなメリットといえます。
受取計画が立てやすい
学資保険では、契約時に満期年齢や金額を決めて毎月の保険料が決まります。
そのため18歳で大学進学時期などに満期を設定しておけば、入学費用などに充てられるなど受取計画を立てやすいメリットもあります。
投資信託ではそのときの市場によっていくら貯められているか不透明な部分があり、確実に貯められ受け取れる学資保険のほうが教育費に関する計画を立てやすくなります。
学資保険で教育費を貯めるデメリット
学資保険で教育費を貯めることにメリットがある一方で、デメリットにも注意しなければいけません。
デメリットを知らずに学資保険を選んでしまうと、思っていたよりも受け取る金額が少なくなってしまうなど、後悔に繋がる可能性もあります。
そこでここでは学資保険のデメリット部分を解説します。
返戻率が低い
最初にお話した通り学資保険の返戻率が低下しており、18歳まで払込みをして一括で満期金を受け取っても104％前後の返戻率に留まっています。
そのため18歳まで支払った保険料総額よりも、少しばかり増えた金額しか貯められず、受け取れません。
長期間お金を動かせない割には少ししか増えないため、学資保険で貯めることに魅力を感じないという人もいます。
子どもの教育費は数千万円かかるともいわれているため、少しでも多くのお金を貯めておきたい人が多い中、この返戻率の低さは学資保険を選択するデメリットとなってしまいます。
途中解約で元本割れする可能性がある
学資保険は長期間加入し運用することで、利率を上乗せした満期金を受け取るものです。
そのため途中解約すると、元本割れをする可能性があるのもデメリットです。
元本割れとは、それまで支払った保険料総額よりも解約返戻金が少なくなってしまう状態のことで、損をしてしまうことになります。
ずっと同じ家計状況で入れる保障はなく、どうしても解約しなければいけなくなってしまった場合に、元本割れで損してしまう可能性があることは、契約前に必ず知っておくべきデメリットの一つです。
特約を追加すると返戻率が悪くなる
学資保険ではさまざまな特約を用意していて、子どもの医療保障や万一の死亡に備える育英年金特約・祝金などがそれにあたります。
しかしこのような特約を付けることで、返戻率が下がってしまうのもデメリットの2つ目です。
特約部分の予定利率は低く設定されているため、特約を付けることで返戻率を下げてしまうのです。
もともとの返戻率が下がっている状態で特約を付けると、元本割れを起こしてしまうリスクがあるのは、気を付けるべきデメリットとなっています。
投資信託で子どもの学費を貯めるメリット
学資保険で教育費を貯めるメリット・デメリットを解説しました。
学資保険にもメリット・デメリットがあるように、投資信託を選んでもメリット・デメリットはあります。
投資信託で教育費を貯めることで、学資保険よりも多くのお金を貯められる可能性があるのは、1番のメリットと捉えて選択している人がたくさんいます。ここでは投資信託で教育費を貯めるメリットを解説します。
資産運用をプロに任せられる
投資信託は、資産運用を投資のプロに任せられるのがメリットです。
自分で投資を行おうと思うと、さまざまな知識が必要となります。しかし投資信託で実際に運用するのは投資のプロです。
そのため自分では詳しい知識までは必要としません。
難しいことはプロに任せられるのは、投資に詳しくない人にとっては大きなメリットといえます。
色んな商品の中から選択できる
投資信託を利用するメリット2つ目は、いろんな商品から選択できることです。
個人では買えないような銘柄も、投資信託では選択できることもあります。
また少ない資金でも分散投資可能でリスク軽減もできるのも、投資信託を選ぶメリットといえます。
そもそも分散投資の考えから生まれたのが、投資信託と言われています。
個人ではできないような投資をプロの任せてリスク軽減もできるのは、投資信託で教育費を貯めるメリットと言えるでしょう。
運用益が期待できる
投資信託を選ぶ人が理由としているのは、運用益が期待できることです。
学資保険では返戻率が下がっており、長期間預けておいても104％程度しか期待できません。
しかも今後下がることも予想されています。
しかし投資信託を選択すれば、学資保険よりも大きな運用益によるリターンを期待でき、効率よく教育費を貯められる可能性があります。
学資保険のように長期間契約しなくても目標金額を貯められる可能性があるのは、投資信託を選ぶ人の大きな理由となっています。
投資信託で子どもの教育費を貯めるデメリット
投資信託を選ぶ人は、そのリターンの高さに魅力を感じています。
しかしリターンが多い分リスク伴うことは、必ず知っておくべきデメリットです。
これ以外にもメリットはあるため、きちんと理解したうえで投資信託を選ぶことが大切です。
ここでは教育費を投資信託で選ぶデメリットを解説します。
課税される
投資信託は、売却益や分配金に関しては課税対象となります。
売却や分配によって得た利益が課税対象となるため、せっかく利益が出ても税金として払わなければいけなくなります。
また利益が大きければ大きいほど課税金額が大きくなってしまうのも、デメリットです。
これは投資信託で教育費を貯めるうえで、必ず知っておくべきデメリットです。
もし課税が気になるのであれば、積立NISAなどを利用することも検討してください。
運用益が変動しやすい
運用益の大きなリターンが期待できる一方で、運用益が変動しやすく元本割れのリスクがあるのを念頭に選択しなければいけません。
しかも元本割れを起こしても保証はないため、失ってしまえば教育費として活用できない可能性もあります。
市場やマーケットに大きく影響される投資信託は、このようなリスクも知っても、大きな利益で教育費を確保したい人が選ぶべきものといえます。
手数料等運用コストがかかる
投資信託はプロの運用をお願いして利益を上げるものなので、手数料などの運用コストがかかってしまいます。
学資保険や自分で貯蓄する際にはかからないお金がかかってしまうため、余計なお金をかけたくないという人にとってはデメリットになってしまいます。
学資保険と投資信託で迷ったらプロに相談してみよう
学資保険と投資信託、それぞれのメリット・デメリットを紹介しました。
教育費を貯めるという目的は同じでも、そのプロセスが2つは大きく異なります。
またどちらにもメリット・デメリットがあり、どちらも理解したうえでライフプランやマネープランに合わせた選択をしなくては、教育費を貯められません。
もし学資保険と投資信託どちらを選べば良いか悩んでいるのであれば、保険やお金に関する知識を持つプロに相談し、最適なアドバイスをもらい決めるのがおすすめです。
