子どもの学資保険に加入する際に、医療特約を付けるべきか悩む人もいるのではないでしょうか。
教育費の積み立てだけでなく、子どもの入院や手術に備えられるのは良いですが、返戻率が悪くなるなどのデメリットもあるなど、悩む部分も少なくありません。
そこでこの記事では、学資保険に医療保険を付けるべきなのか、必要性やデメリットを紹介します。
目次
学資保険は教育費積立だけじゃない
学資保険は、子どもの将来のための教育費を貯蓄する保険です。
毎月保険料のように支払って積み立てていき、満期が来るとそれを入学費や学費として活用できるため、貯蓄が苦手な人でも確実に教育費を貯められると、子どものいる親から人気の保険となっています。
学資保険は教育費積立だけでなく、親の死亡に備える死亡保障や子どもの医療特約・祝金制度を付けられる保険となっています。
親が死亡した時の死亡保障
学資保険を積み立てる親が死亡すると、それまでの生活が一変してしまい学資保険継続が難しくなってしまいます。
そのような場合に、親の死亡以降保険料の支払い免除になる保障が死亡保障です。
この保障をつけておくことで、親が死亡しても学資保険が継続でき満期になると保険金を受け取れるので、子どもの教育費で悩むことはありません。
子どもの医療費を保障する医療特約
子どもが病気やケガで入院・手術を受けた際に、医療費を保障してくれる特約です。
子どもの急な病気やケガで医療費の支払いがきつくても、この特約を付けておくことで保障を受けられるため負担軽減できるのがメリットです。
特約として付けられるため、学資保険と医療保険の同時加入でき管理しやすくなります。
祝金制度
満期金以外にも、小学校・中学校・高校の入学時に祝金としてお金を受け取れるものもあります。
入学ではいろいろとお金がかかるため、その費用に充てられるのが祝金です。
満期金を一括で受け取るか、入学の際に少し受け取るか選択できるようになっています。
学資保険以外に貯蓄が苦手な人にはおすすめの制度となっています。
子どもの学資保険に医療特約を付けるかは親の方針による
結論から言うと、子どもの学資保険に医療特約をつけるかどうかは親の方針によります。
軽い病気やケガなら負担は大きくないですが、長期入院や大きな手術を必要とするような重い病気に子どもがかかってしまうと負担も大きくなります。
そのような場合に医療特約を付けておくと、安心だと思えば医療特約を付けとくと安心です。
子どもが重い病気にかかったときには対応できる
子どもが長期入院や大きな手術、放射線治療などが必要となるような重い病気になってしまうと、治療費や入院に必要なお金が負担となってしまいます。
その場合に、医療特約を付けておくと医療費の保障がされるため負担を減らせます。
軽い病気やケガならそこまで負担はありませんが、重い病気の保障をしておきたい人は医療特約を付けておくと安心です。
支払えない医療費が心配なら加入してOK
子どもの病気やケガは急に起こるもので、医療費も急に必要となります。
その時に無理なく支払うのに不安な人も医療特約に加入しておくと安心です。
計画的に貯蓄をしておこうと思っても、家計状況によっては難しいこともあります。
また子どもの病気やケガの予想もできません。
このような事態に医療特約に備えるのが医療特約のため、支払えない医療費が心配であれば医療特約を付けてもOKでしょう。
子どもの学資保険に医療特約を付けるデメリット
子どもの学資保険に医療特約を付けると、急な病気なケガのときの治療費の不安解消に繋がります。
しかし絶対に必要というわけではなく、むしろ付ける必要がない「デメリット」と考えられることもあります。
メリットだけでなくデメリットも知り、医療特約を付けるべきか慎重に決定することが大切です。
ここでは、子どもの学資保険に医療特約を付けるデメリットを紹介します。
学資保険自体の返戻率が悪くなる
学資保険に医療特約を付けると、返戻率が悪くなってしまうデメリットがあります。
返戻率とは「支払った保険料総額に対して受け取る満期金や祝金の合計の割合」のことを指します。
医療特約を付けると保険料はその分高くなりますが、受け取る満期金や祝金の総額は変わりません。
最近の低金利の影響で返戻率も悪くなっており、学資保険で貯蓄する魅力が低下しています。
それに加えて医療特約分の保険料も支払っていると、返戻率が悪くなってしまい元本割れになってしまう可能性もあるため医療特約はおすすめしません。
地域の子ども医療費助成制度がある
子どもには、健康保険以外にも都道府県や市町村単位で「乳幼児医療助成制度」「教育就学児医療費の助成」などの制度が整っています。
これにより一定の年齢まで医療費の負担がかからないことが多く、入院や手術を別に支払う必要がありません。
入院手術費用のために付ける医療特約なので、そもそもの医療費がかからなければ必要ないと言えるでしょう。
公的医療費助成制度の整っている地域に住んでいれば、医療特約に返戻率を下げてまで加入する必要がありません。
高額になったときに高額療養費制度が利用できる
地域によっては「乳幼児医療助成制度」「教育就学児医療費の助成」が、そこまで充実しておらず病気やケガの具合で医療費が高額になってしまうこともあります。
その場合に活用できるのが、高額療養費制度です。
この制度は所得に応じて1月の医療費限度額がきまり、限度額を超えた分が返還されるというものです。
これを使えば限度額を超えた分の支払いは必要がないため、かなりの負担軽減になります。
また一時でも自己負担がきつい人は、限度額適用認定証を先に取得しておけば負担が必要なくなるためおすすめです。
子どもの医療費が気になるなら学資保険以外の保険を活用しよう
子どもには公的医療費制度があるため、医療特約を付ける必要はないと解説しました。
しかし子どもが病気やケガで入院になると、必要なものを購入する・毎日の食事代などお金がかかるのは事実です。
またそのような負担以外にも、がんなど重い病気になってしまうと思わぬ費用がかかってしまうことも考えられます。
少しでも医療費が気になるのであれば、学資保険以外で医療保険に加入するのがおすすめです。
特に共済を利用すれば、月1000円など安い金額で医療費に備えられます。
学資保険に医療特約を付けるのではなく、医療保険や共済を選択肢の一つにするのがおすすめです。
医療特約以外で学資保険加入時に注意すべきポイント
ここまで医療特約についてメリット・デメリットなどを紹介しました。
しかし学資保険に加入するときには、医療特約以外にも気にするべき注意点があります。
学資保険は子どもの教育費を貯蓄する大切な保険です。
加入後に後悔しないようにさまざまな注意点や選択肢を知っておく必要があります。
ここでは、学資保険加入時に注意するべきポイントを紹介します。
加入するタイミング
学資保険は加入するタイミングに注意が必要です。
学資保険は決めた金額を毎月保険料として払いながら貯めるため、加入時期が遅くなるとその分支払う保険料が高くなります。
子どもが生まれてすぐなど、早いタイミングで加入しておくと無理ない金額で学資保険に加入できます。
最近では、生まれる前から加入できるものもあるため、子どもができた時点での加入もおすすめです。
また学資保険は決まった年齢までしか加入できないので、その点でも加入のタイミングは大切といえます。
外貨建ての生命保険を学資保険として活用するパターン
学資保険以外にも、外貨建て生命保険を学資保険として活用するパターンもあります。
外貨建て生命保険は、生命保険としての保障だけでなく資産形成も同時にできるため、死亡に備えながら教育費を貯められるものです。
さらに円建て商品よりも良い利率で運用を期待できるので、効率よく貯められるのもメリットの一つです。
ただしこのような商品には、元本割れなどのリスクもあるため始める際には専門の知識を持つ人に相談し、慎重になるようにしてください。
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医療特約の必要性を判断して学資保険に付帯すべきかを判断しよう
学資保険の医療特約は付けるべきなのかについて解説しました。
学資保険の医療特約は無理につける必要はなく、医療費に不安を感じる人は付けるのがおすすめです。
ただ返戻率が悪くなってしまうデメリットがあるため、公的医療制度で賄うのが不安な人だけにしておくとよいでしょう。
どちらにしても、じっくりと考え判断するようにしてください。
