住友生命「記念日宣言」は、0歳から加入でき定期的に「記念ボーナス」のもらえる定期保険です。
さらに保険料払込期間中は、死亡保障もついているので万が一でも安心です。
定期的な給付金以外にもさまざまな特徴がある保険です。一方でデメリットもあります。
そこでこの記事では、住友生命「記念日宣言」の特徴とデメリットを解説します。
目次
住友生命「記念日宣言」の4つの特徴
住友生命「記念日宣言」は、0歳から加入できる定期保険の一つです。
保険料払込期間には、死亡保障もついているので、万が一の備えられる保険でもあります。
保険を使うことがなくても「記念ボーナス」がもらえる仕組みになっているため、ただ貯めるだけでなく2年に1度の楽しみにもなります。
さらに扶持できる特約の種類も多く、さまざまなリスクに備えることもできる定期保険となっています。
これ以外にもさまざまな特徴のある定期保険ですので、ここでは住友生命「記念日宣言」の特徴を解説します。
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0歳から加入できる定期保険
住友生命「記念日宣言」は、0歳から加入できる定期保険です。
定期保険は、保障期間を契約時に決める保険のことを指します。
「記念日宣言」の保険期間は、15年・20年・25年・30年となっており、0歳で加入すると大人になるまでの保障が得られます。
この保険は、死亡保険なので保障期間中に万が一、死亡・高度障害状態になった場合、死亡保障を受け取れるのが安心です。
契約後3年から2年周期で記念ボーナスが出る
大きな特徴として、契約後3年から2年周期で「記念ボーナス」がでることがあげられます。
「記念日宣言」は、掛け捨てタイプの保険ですので解約などで返戻金はありません。
人によっては無駄だったと感じる人もいるでしょう。
しかし「記念日ボーナス」が2年周期で受け取れるのは、嬉しい特徴なのではないでしょうか。
「記念日ボーナス」は、契約日とは決まっておらず自分で決めた日に受け取れるのもありがたい特徴です。
受け取れる金額は、死亡保険金の10％を7回となっており、100万円の契約では10万円を7回に分けて受け取れます。
定期保険なのに満期でもボーナスがもらえる
定期保険は掛け捨てタイプの保険で、満期になって満期金を受け取ることはありません。
しかし住友生命「記念日宣言」では、満期祝金として死亡保険金の50％が支払われます。
上記と同じように100万円の契約をしていると、半分の50万円がしはらわれるのでボーナスと合わせると120万円受け取ることになります。
掛け捨ての死亡定期保険でこの金額を受け取れるのは、大きなこの保険の特徴です。
付加できる特約の種類が豊富
もう一つ大きな特徴が「記念日宣言」に付帯できる特約の種類が豊富だということです。
「記念日宣言」に付帯できる特約は以下の通りです。
- 定期保険特約：死亡または高度障害の場合の保障。
- 特定重度生活習慣病保障特約：重度の生活習慣病の場合の保障。
- 総合医療特約：入院をしたときや手術を受けたときなどの場合の保障。
- 入院保障充実特約：入院したときの一時金の保障。
- 成人病入院特約：所定の成人病で入院した場合の保障。
- 女性疾病入院特約：女性特有の疾病やがん等で入院した場合の保障。
- がん入院特約：がんで入院した場合の保障。
- がん診断特約：がんと診断されたときの一時金の保障。
- がん診断継続保障特約：がんと診断されたとき、またがんの再発等で入院した場合に支払われる一時金の保障。
- がん薬物治療特約：がんによる薬物治療が行われた場合の保障。
- 新先進医療特約：先進医療による療養の保障。
- 傷害損傷特約：骨折（ひび）や、顔面損傷状態等の保障。
- 災害割増特約：不慮の事故による傷害での死亡または高度障害状態の保障。
- 傷害特約：不慮の事故による傷害での死亡または所定の障害状態の保障。
- 保険契約者代理特約：ご契約者に代わって当社所定のお手続きを行うため。
- 被保険者代理特約：被保険者に代わって給付金や保険金等を請求できる。
これだけの特約を付帯できるので、さまざまな万が一に備えられます。
このような充実した保障を得られるのもメリットでしょう。
住友生命「記念日宣言」の2つのデメリット
ここまでは住友生命「記念日宣言」のメリットともいえる特徴を4つ紹介しました。
掛け捨ての死亡保険でありながら、「記念日ボーナス」や「満期祝金」を受け取れるのは嬉しい特徴です。
加えて特約の種類も多く、さまざまなリスクに備えられる保険なので万が一でも安心です。
このような特徴を見ると契約をしたくなる人もいるでしょう。
しかし契約をする前にデメリットもしっかり把握しておくことが重要です。
デメリットを理解しないで契約してしまうと、思わぬ部分で「思っていたのと違う」と後悔に繋がることもあります。
後悔しないためにも。契約前にデメリットも把握しておく必要があります。ここでは住友生命「記念日宣言」のデメリットを解説します。
定期保険だけど保険料が高い
住友生命「記念日宣言」は定期保険ですが、保険料が高いことがデメリットの一つです。
通常定期保険は、保険期間が決まっているため終身保険よりも保険料が安いことが、加入のメリットとされています。
しかし「記念日宣言」は、定期保険でありながら高くなってしまいます。
たとえば『30歳男性、保険金額200万円、保険料払込期間15年』の契約をする場合、保険料は月々14,786円となり高額であることがわかります。
定期保険でありながら1万円を超えるのは、高いと感じるのではないでしょうか。
この保険料の高さは「記念日ボーナス」や「満期祝金」があるからと考えます。
これを受け取ることと、毎月の保険料を天秤にかける必要があるでしょう。
ボーナスは保険料よりも低い金額
「記念日宣言」の大きな特徴である「記念日ボーナス」ですが、受け取れるのは保険料よりも安い金額となります。
先ほどの例同様「30歳男性、保険金額200万円、保険料払込期間15年』で契約している場合、15年で支払う総額がおよそ260万円なのに対して、記念日ボーナスで受け取れる金額は140万円となります。
満期祝金と合わせても240万円となるため、支払った金額よりも受け取れる金額は少ないことがわかります。
そもそも掛け捨てのつもりで入っていれば、返ってくることが嬉しいと考えるのか、それとも損と考えるのかはその人次第です。
しかしこのことは理解したうえで加入することが必要です。
定期保険に加入するときの３つの注意点
住友生命「記念日宣言」のような定期保険は、終身保険よりも保険料が安い傾向にあるため、選ぶ人も多くいます。
しかし定期保険に加入する際には、注意するべき点が3つあります。
この3つを理解したうえで、定期保険に加入すると「失敗した」と思わない満足いく保険選びができます。
しっかりと注意点を知っておきましょう。ここでは定期保険に加入するときの注意点について解説します。
早い段階で加入しないと年齢に応じて保険料が高くなる
定期保険に加入する年齢にも注意が必要です。定期保険に限らずですが、保険に加入する際には、年齢に応じて保険料が高くなります。
定期保険も同様に、年齢が上がるとともに保険料が高くなります。
終身保険より保険料が安い傾向にある定期保険ですが、年齢が上がるとともに保険料も上がるので、年齢が若く安いうちに定期保険に加入しておくことがおすすめです。
特約を付加しすぎると保険料が高くなる
「記念日宣言」のように、特約の種類が豊富にあると全部付帯しておきたくなりますよね。
将来的にどのようなリスクがあるかわからない中で、可能な限り万全の保障を得ておきたいと考える人も少なくないでしょう。
しかし特約を付帯しすぎるとその分保険料高くなってしまいます。もちろん経済的に余裕があれば、保障をたくさんつけておいても問題ないですが、保険料が家計を圧迫するような場合は、必要なものに絞り付帯しましょう。
万が一に備えるための保険が家計を圧迫すると継続できなくなり、本末転倒な結果となります。
そのようなことがないように、家計のバランスをみて特約を決めるようにしましょう。
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終身保険と比較して加入目的に合う方を選択する
定期保険と終身保険、どちらが自分の加入目的に合っているかを検討し選択しましょう。
終身保険の目的は、一生涯の保障を得ることです。
反対に定期保険は、一定期間の保障となりますので満期のタイミングでライフスタイルに合わせて保険を見直せるメリットがあります。
終身保険は、掛け捨てではないので解約するとその時点での返戻金を受け取れる貯蓄性もあります。
終身保険と定期保険それぞれの特徴を理解し、どちらが自分の加入目的にマッチしているものを選択しましょう。
定期保険の加入で迷っているなら複数を比較しよう
定期保険は住友生命のほかにも、さまざまな保険会社で販売されています。
定期保険と言ってもそれぞれ違った特徴を持ち、細かな加入するメリットも異なります。
定期保険の加入でどれにしようか悩んでいる場合は、複数の保険を比較し検討したうえで決めましょう。
一つの特徴だけを見て決めると後悔に繋がりやすいですが、複数のメリットとデメリットを比較することで満足いく保険選びに繋がります。
保険選びに悩んだら、保険相談窓口難度の保険のプロに相談しながら決めるのも有効な手段です。
住友生命「記念日宣言」の特徴を知って加入すべきか判断しよう
住友生命「記念日宣言」の特徴やデメリットを中心に解説しました。
定期保険でありながら「記念日ボーナス」や「満期祝金」など定期的に給付受けられる死亡保険でした。
死亡保険としても、特約が充実していたりと安心の保障内容が魅力です。しかし重要なデメリットもあります。
このどちらのしっかりと把握し、必要な保険なのかをじっくりと検討しましょう。
