就業不能保険は、病気やケガにより一定期間働けなくなったときに保障してくれる保険です。
ライフネット生命の「働く人への保険」もそんな就業不能保険の一つで、万が一働けなくなったときの生活を保障するために安心の保障となっています。
そこでこの記事では「働く人への保険」の特徴やデメリットをわかりやすく解説します。
目次
ライフネット生命「働く人への保険」の5つの特徴
ライフネット生命は、インターネットから簡単に加入できる保険で、CMなどでもおなじみの保険会社です。
見積もりもスマホからパソコンで出来るので、気になったらすぐに調べられるのも便利なポイントになっています。
そんなライフネット生命の「働く人の保険」は、掛け捨て型の就業婦の保険で、病気やケガで一定期間働けなくなった場合を保障しているものです。
「働く人への保険」には、どのような特徴があるのか気になる人もいますよね。
そこでここでは「働く人への保険」の特徴を5つ紹介します。
ネットから加入できる就業不能保険なので手続きが楽
ライフネット生命は、ネットから見積もりや申し込みができる保険会社です。
「働く人への保険」もネットからの申し込みが出来るので「忙しくて保険を契約する時間がない」「対面販売は苦手」という人でも簡単に保険に申し込めます。
保障内容の確認や見積もりもネットから可能なので、仕事や家事の合間に10秒で見積もりを取れるのは、忙しい人にとって嬉しいメリットの一つでしょう。
しかし保険で気になることがっても、すぐに相談や質問できないことに不便さを感じている人もいるのではないでしょうか。
そんなときは、ライフネット生命が開設しているコールセンターに電話してみましょう。
保険に関する疑問や相談に乗ってくれるので、安心して加入することができます。わからないことがあるときはそのままにせず、電話で質問しながら申し込みを進めてください。
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高齢社会でも安心！保険期間は最大70歳
「働く人への保険」は、保険期間が必要に応じて選べるようになっており、最大70歳まで保障対象にすることも可能です。
就業不能保険は、働けなくなったときの生活費などに充てるための保険ですが、最近は60歳の定年を超えても働き続ける人も増えています。
そのような人にも対応しているのは、大きな特徴の一つでしょう。
通常年齢が上がると健康リスクも上がっていくため、定年後も働き続けている人にとって、病気やケガで働けなくなると生活費への不安を抱えることにもなります。
ほかのにも就業不能保険はたくさんありますが、60歳までしか保障期間がないものもあり、定年後に働く人にとっては不安があるでしょう。
そんな働くシニア世代も安心できるのが「働く人への保険」なのです。
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健康相談サービスが付帯される
ライフネット生命「働く人への保険」を契約すると、無料で健康相談できるサービスが付帯されます。
24時間365日、いつでも電話かWEBから専門家に相談することができるので、夜中の突然の不調などでどこの病院へ行くべきかなどに電話で答えてくれます。
内容は24時間の電話相談に加えて、小児救急相談、医療機関案内となっています。
小児救急相談では、24時間いつでも小児科医に直接相談することができるので、突然体調を崩しやすいお子さんがいる家庭にはありがたいサービスです。
さらにどこの病院にかかればよいかわからないという人には、契約者のニーズに合う医療機関を全国166,000ものデータベースの中から症状に合わせて案内してくれるのも、心強いです。
病気のこと以外でも、家族の介護の相談などでも専門の相談員が相談に乗ってくれるので、まずここに電話してみようというのも可能です。
保障の提供だけでなくこのような健康相談サービスを無料で行っているのも、選ばれているポイントになっています。
保険金は毎月支給される
就業不能保険は死亡保険や医療保険などとは異なり、毎月設定した保険金が支給されるようになっています。
医療保険などは、入院や手術をしたあとに必要書類を作成・記載し返送することで、保険金の給付されるのですが、就業不能保険に関してはお給料のように毎月受け取ることができます。
受け取り方には標準タイプとハーフタイプがあり、受け取り方によって毎月の保険料も変わってきます。
標準タイプは、支払対象外期間を終了すれば1回目の保険金から満額支給されるタイプの保障です。
ハーフタイプは、支払対象外期間を超えても既定の日数は、設定した金額の50％の支払いとなるタイプの保障です。
この期間を支払削減期間とし、支払対象外期間と合わせて540日間となっています。50％しか支給されないのは不安と思う人もいるかもしれませんが、会社員であれば傷病手当金が支給されるので、50％でも問題ないことが多いでしょう。
逆に満額にするべき人は、自営業やフリーランスなどの傷病手当がない人や貯蓄に不安がある人です。
このような支給方法を選べるのも、この保険の特徴です。
加入後保険料が値上がりすることがない
「働く人への保険」は、加入後に保険料が値上がりすることがありません。
保険は年齢が若いほど保険料が安くなるので、若い時に加入しておけばそのままの保険料で満了まで保障されます。
加入後に保険の見直しなどで保険料が上がらないのは、家計を管理しやすくなるメリットなのではないでしょうか。
同じ保険料で保障が続くのも、選ばれている理由になっています。
ライフネット生命「働く人への保険」の3つのデメリット
ライフネット生命「働く人への保険」の特徴を5つ紹介しました。
この特徴を見て「加入したい！」と思う人もいるかもしれませんが、すぐに申込んでしまうのは待ってください。
「働く人への保険」にも、デメリットとなってしまうことがあるのを知らずに申込むのは、あとで後悔することにもつがります。
特徴とデメリットの両方を知り把握してから加入しないと、必要な時に保険が使えないなどのリスクがあります。
しっかりと注意すべきデメリットを知るためにも、ここでは「働く人への保険」のデメリットを紹介します。参考にしてください。
保険料は掛け捨てで貯蓄性が低い
保険料が上がらないことで家計が管理しやすく、若いうちに加入すれば安く済むことは、多くの人にとってメリットの一つでしょう。
しかし「働く人への保険」は、掛け捨てタイプの保険になっているので貯蓄性はありません。
掛け捨てタイプの保険とは、解約しても返戻金がない保険のことです。
満了後も例え保険を使っていなくても、保険料が返ってくることがなく保障もなくなってしまいます。
返戻タイプの保険は、解約時に解約返戻金を設けいているので、ある程度のところで解約するとまとまったお金を受け取ることができます。
しかし掛け捨てタイプの保険は、返戻金がないのでその点で貯蓄性がないと言えるでしょう。
しかし返戻金がないことで、安い保険料で保障しているので悪いことばかりではありません。
保険でも貯蓄をと考えている人にとっては、掛け捨てタイプの「働く人への保険」はデメリットとなるでしょう。
働けない状態の基準が厳しい
就業不能保険である「働く人への保険」は、働けなくなった場合に毎月お給料のように保険金を受け取れる保険です。
病気やケガで入院や療養が必要となったら、どのような場合でも保険金が受け取れると思って加入するのは危険です。
「働く人への保険」には、働けない状態の基準が厳しく設けられており、その条件を満たしていないと支払い対象にはなりません。
条件には
- 病気やケガの治療のために、日本国内の病院または診療所において入院している状態を指す
- 病気やケガにより、医師の指示を受けて自宅等で在宅療養をしている状態を指す
のですが、特に在宅療養について厳しく条件を設けています。
たとえば、療養が日本国内だけであったり、医師の指示で軽い家事や最小限の外出以外は療養に努めるなど、その行動にも制限があります。
このように就業不能状態の基準を厳しく定めているので、働けないからすぐに保障の対象となるというわけではありません。
しかし働けなくなった時のリスクを考えて保険に加入するのを検討している人にとって、保険が使えない可能性があるの大きなデメリットになるでしょう。
精神疾患に対する保障がない
「働く人への保険」では、病気やケガでの入院や自宅療養によって一定期間働けないときを補償する保険になっていますが、この病気やケガに精神疾患は含まれていません。
会社での人間関係の問題からうつ病を発症する人が増えるなど、精神疾患で給食に追い込まれる人は増加傾向にあります。
特に20代など若い世代では、精神疾患によるものが退職や休職の主な理由になっています。
しかし「働く人への保険」は精神疾患での就業不能は保障から外れてしまうので、精神疾患のリスクにも保障が欲しい人は、別の保険を検討する必要があります。
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2021年6月1日に「働く人への保険３」の発売が決定
ここまで紹介してきたのは「働く人への保険2」なのですが、2021年6月1日に「働く人への保険3」が発売されます。
「働く人への保険2」の保障にはなかった仕事復帰サポート保障や精神疾患による就業不能を保障するものが新設されました。
今までよりもより時代に合わせ合保障内容になっているので「働く人への保険2」を検討していた人は、ぜひチェックしましょう。
基本保障は同じ
「働く人への保険3」は、以前の「働く人への保険2」と基本補償に変わりはありません。
基本保障はそのままに、新規で精神疾患などに対応した保障を設定しました。今までの良いところはそのままに、より充実した保険に生まれ変わったのです。
仕事復帰サポートの保障が新規で増設
「働く人への保険3」では、以前はなかった「復帰支援一時金」が新設されました。
これは就業不能給付金の支払いをうけその後、保険期間中に就業不能状態が終了したときに、就業不能給付金月額の3倍が支払われるものです。
仕事復帰するにあたって、このような一時金があることで給与の少ない期間の負担を減らすことができるのも、嬉しいですね。
就業不能保険の加入で迷っているなら複数を比較しよう
就業不能保険は、ライフネット生命以外にも多くの保険会社が発売しています。
もちろんライフネット生命の「働く人への保険」に加入したいと思う人もいると思いますが、デメリットを見るともう少し考えようとなることもあるでしょう。
そのようなときは、いろいろな保険会社の就業不能保険を比較することが大切です。比較しながら自分に必要な就業不能保険を選ぶようにしましょう。
自分では必要な保障や、合っている保険がわからないという人は、保険相談窓口を利用してみるのも有効です。
ライフネット生命「働く人への保険」の特徴を知って加入すべきか判断しよう
ライフネット生命の「働く人への保険」について解説しました。働けないリスクは誰にでもあり、備えることが大切です。
「働く人への保険」に加入を検討するときは、ここまでお話したような特徴をしっかりと理解するようにしましょう。
さらにデメリットも把握し、両方のバランスと健康リスクから判断し、保険選びに失敗するリスクを減らすようにしましょう。
