旅行や遊びなどのレジャー目的で、レンタカーを借りて移動する人も多いでしょう。
自家用車を使って移動するよりも手軽で運転の手間も省けますから、頻繁に利用する人も多いのではないでしょうか？
しかしレンタカーでも自家用車と同様に、事故に遭う可能性は大いにあります。
レンタカーは文字通り借りている車ですから、相手への補償とともにレンタカー会社側にも補償しなければなりません。
すべて自己負担になるのはどうしても避けたいですから、加入している自動車保険を利用できないか…と考える方もいるでしょう。
実は自分で加入している自動車保険でも、レンタカーの事故損害を補償できるのです。
そこでこの記事では、自分の加入している自動車保険を活用して、レンタカーの事故補償をする際の注意点や保障内容についてわかりやすく解説していきます。
目次
レンタカーは自動車保険に加入済みなので補償が受けられる
実はレンタカー会社はすでに、自社の所有する自動車に保険をかけています。
国土交通省と運輸局による取り決めにより、レンタカー会社を運営するためには、自社の車に保険を掛けることが義務付けられているためです。
そのため、レンタカーを借りている側が自分の自動車保険を使う機会は少ないのが現状です。
しかしレンタカー会社が側の定める免責金額や、補償限度額を超える賠償に関しては自己負担しなければいけないこともありますので注意が必要です。
補償内容
レンタカーが加入している自動車保険では、対人補償・対物補償・搭乗者補償の３つを受けられます。
一般的にレンタカーでは、対人補償と対物補償の補償限度額を無制限に設定していますが、搭乗者補償を3000万円まで、車両補償は車両の時価額のみとなることが多いです。
また金額が大きくなりやすい対物補償と車両補償に関しては、免責金額が5万円～10万円の間で設定されていますので、自己負担額が生じることもあります。
保険料はレンタカー代に含まれている
レンタカーにかけられている保険の保険料は、レンタカーの利用料金に含まれています。
そのため事故が発生して保険適用になったからといって、追加で支払う必要はありません。
また追加料金を1000円程度支払うことで、対物や車両補償の免責額を免除してもらえるレンタカー会社もあります。
自動車保険でレンタカー事故は補償できる？
もしレンタカー会社で加入している自動車保険の補償額を超えてしまうような大きな事故を起こしてしまった場合には、自分の自動車保険で補償できます。
しかし地震の加入している自動車保険に「他車運転特約」と「車両保険」がついていないと、満足な補償が受けられませんので注意しましょう。
以下で詳しく解説していきます。
他車運転特約で事故の損害を補償できる
他車運転特約とは、記名被保険者あるいは家族以外の所有する車以外を運転して事故を起こした際に、自分の自動車保険を利用して補償できる特約のことを指します。
他車運転特約を自動車保険に付帯していれば、レンタカーで事故を起こしたときに補償限度額を超えてしまったとしても、超過分を自分の自動車保険の補償範囲内で補償できます。
しかし他車運転特約では、レンタカー本体の損害を補償できないため注意が必要です。
また加入している自動車保険の補償範囲がそのまま適用されます。
そのため運転者を自分だけや配偶者のみに設定している場合には、子供がレンタカーで事故を起こしてレンタカーの補償額を超過しても保険を適用できないことになります。
レンタカー本体の補償は車両保険で補償される
事故を起こすと相手の補償だけではなく、借りているレンタカーの損害も補償しなければなりません。
レンタカーが加入している自動車保険では、時価総額のみの補償になりますので超過分が生じる可能性も大いにあります。
車両の補償は他者運転特約では補償されないため、自分の加入している自動車保険に付帯している車両保険を利用する必要があります。
また車両保険では補償対象の範囲によって、自損事故が補償適用内になるかが分かれますのでレンタカーを借りる前に確認しておきましょう。
自動車保険でレンタカー事故を補償するときの注意点
レンタカーの自動車保険の超過分を、自分の加入している自動車保険でカバーできるのは非常にお得ですよね。
しかし自動車保険でレンタカー事故の超過分を補償する際には、以下3つの注意点があります。
- ノンフリート等級が下がる
- レンタカーの車種によっては補償できないことも
- 駐車・停車中の事故の補償は受けられない
事前に確認しておきましょう。
ノンフリート等級が下がる
自分の加入している自動車保険を利用してレンタカー事故を補償すると、ノンフリート等級が下がり次回更新時に保険料が高くなる可能性があります。
他車運転特約を利用しても、自家用車で事故を起こした場合と同様に事故とカウントされてしまいます。
事故とカウントされてしまうことで、ノンフリート等級が下がることにも。
自動車保険ではノンフリート等級が高ければ高いほど、保険料が安くなる仕組みになっていますから大きなダメージになってしまいます。
一般的にノンフリート等級では1年無事故で1等級アップ、1事故で3等級ダウンになります。
そのため自分の自動車保険の他車運転特約を利用してしまうと、もとの等級に戻るまで3年間かかる計算になるので、できる限り事故を起こさないあるいは自己負担できる額であれば自己負担しておくことをおすすめします。
レンタカーの車種によっては補償できないことも
レンタカーの車種によっては、他車運転特約を利用できないこともあります。
以下の車種以外は他車運転特約を利用できないので、注意が必要です。
- 自家用普通乗用車
- 自家用小型乗用車
- 自家用軽四輪乗用車
- 自家用小型貨物車
- 自家用軽四輪貨物車
- 自家用普通貨物車（最大積載量2トン以下）
- 特殊用途自動車
駐車・停車中の事故の補償は受けられない
他車運転特約では、運転中の事故にのみ適用されます。
そのため駐車中や停車中の事故に関しては補償を受けられませんので注意が必要です。
しかし通常、駐車中や停車中の事故は相手に責任の割合が課されることがほとんどですので、自分が補償しなければいけない状況に陥ることは少ないです。
また、停車は信号待ちや踏切での列車待ちなどの交通ルールを遵守している場合には含まれずに補償対象内になります。
レンタカーで事故を起こしたときにすべきこと
では実際にレンタカーで事故を起こした際に、超過分を自動車保険で支払うにはどのよう手順で対応すべきなのでしょうか。
簡単にまとめると以下の2つの手順を踏む必要があります。
事故対応をする
通常自家用車で事故を起こしたときと同じように、事故対応をしっかりと行う必要があります。
最初に警察に連絡し、事故に関する手続きを取るようにしましょう。
またレンタカー会社に連絡し、事故を起こしてしまった旨も伝えましょう。
今後事故に関してどう対応していくか、保険利用についての話し合いを進めていくためには重要な連絡です。
事故発生時には加入している自動車保険にも電話し、特約を利用する可能性があることもつたえておきましょう。
事故の程度によりますが、ロードサービスを呼ばなければならない場合もありますから、臨機応変に対応してください。
この時に警察から事故証明を受け取ることになりますが、きちんと保管して無くさないようにしましょう。
事故証明がないと、レンタカーの自動車保険が適用できずに自己負担あるいは自分の自動車保険で全額補償しなければなりません。
NOC（ノンオペレーションチャージ）を支払う
レンタカー会社や自分の加入している自動車保険では、レンタカーが使えない期間の営業補償はできません。
そのためNOC（ノンオペレーションチャージ）をレンタカー会社に支払う必要があります。
金額は車両が自走できるかできないかによって変動し、2万円～5万円の額を要求されるのがほとんどです。
レンタカーの自動車保険を利用できないNG行動
レンタカーの自動車保険を利用すれば、自己負担額を最小限に抑えられます。
しかし事故が起きた時の状況や事故対応時に以下の行動をとってしまうと、レンタカーの自動車保険を利用できなくなってしまいますので、あらかじめ注意しておきましょう。
- レンタカー契約時に申請していない運転手による事故
- 道路交通法違反によって発生した事故（無免・飲酒状態など）
- 返却期限の過ぎたレンタカーでの事故
- レンタカー会社に事故後連絡していない
- 警察を介入させずに事故証明を取っていない
- 相手と勝手に示談を済ませてしまう
レンタカー費用特約は使えないの？
よくレンタカーで事故を起こした際に、自動車保険に付帯しているレンタカー費用特約は利用できないのか、という質問を目にします。
残念ながらレンタカー費用特約では、レンタカーで事故を起こしても補償を適用できません。
そもそもレンタカー費用特約とは、自動車保険の補償対象となっている車が事故や故障などで修理している期間中、代車として借りるレンタカーの費用を補償してもらえる特約のことです。
レンタカーの事故に関しては何も関連性はないので、混同しないようにしましょう。
レンタカーの事故で自動車保険を使うときには慎重に！
いかがでしたか？
レンタカーは会社側で保険に加入することが法律で義務付けられていますので、基本的には自分で補償する必要はありません。
しかし、補償限度額を超えるような大きな事故が発生してしまった場合には、自身の加入している自動車保険で補償することができます。
しかし、他車運転特約や車両保険を付帯していないと、全額自己負担になってしまいますので注意が必要です。
またレンタカーで補償を適用した場合にも、等級が下がってしまいますので利用する際には本当に必要かを見極めたほうがよいでしょう。
レンタカーの自動車保険を利用できない条件もありますので、事前によく把握しておくことをおすすめします。
