がん保険が不要か見極めるための4つのポイントを徹底解説！

がん保険は、がん治療の費用を保障してくれる保険です。

日本では脳卒中・心臓病と並ぶ重大疾患の一つとして数えられていて、2人に1人はがんになるとまで言われています。

年齢も上がってきて「そろそろがん保険に加入しておいた方がいいのかな」と思い始めたとき、本当にがん保険が必要なのか立ち止まってしまいますよね。

日本では健康保険制度も完備されており、がん保険のほかに医療保険がありますので、どれに本格的に頼るべきかがあいまいになってしまいます。

今回はがん保険が不要か自分で見極めたい！という方のために、がん保険が不要かを見極める4つのポイントを紹介します。

5分程度で読み終わる内容なので、ぜひ参考にしてみてください。

がん保険が不要か見極めるための4つのポイント

がん保険は、がんになった時に診断一時金や入院給付金など、がん治療費にまつわる給付を受けられます。

がん保険がみなさんに必要かを見極めるためには、がん保険加入に関わる以下の4点を把握しておく必要があります。

• がんにかかる確率
• がん治療にかかる費用
• 医療保険への加入有無
• 利用できる公的医療保障

以下で一つずつ確認していきましょう。

がんにかかる確率の把握

日本人ががんにかかる確率は、全国保険協会の発表によれば、人生のうち2人に1人かかるとされています。

つまり50％の確率でいつかがんにかかる可能性があることになります。

ただしすべての年代を総合した数値ですので、年代ごとになると罹患率は変動します。

国立がん研究センターの2016年～2017年のがん罹患データでは、各年代ごとの人口10万人当たりのがん罹患数は下記の数値で公表されています。

（参考:国立がん研究センター「全国がん罹患データ（2016～2017）」全部位2014年診断分数値）

表を見てもわかる通り、年代が40代を超えてくるあたりから、がんにかかる確率が増えていくことがわかります。

つまり全体の年齢で見ればがんに罹患する確率は高いものの、若年層では罹患する可能性が低いのです。

がんに2人に1人がかかることをうのみにするのではなく、年代別の割合を把握しておく必要があります。

がん治療にかかる費用と貯金額の比較

がん治療にかかる費用と貯金額の比較も行いましょう。

がん治療にかかる費用は、以下の3つです。

• 最新の抗ガン剤などの自由診療扱い
• 入院・手術費用
• 通院費用

健康保険制度では、保険適用の治療であれば窓口負担が3割に抑えられる仕組みになっています。

手術や入院期間中の治療費にも適用されるものの、最新の医療で国から認可のおりていない治療は、自由診療扱いになるため患者の自己負担になります。

自由診療にかかる費用相場は、がんの投薬治療でも200万～800万円程度と高額になります。

治療に効果が見られない場合は、さらに他の治療を行いますので、さらに費用がかさみます。

またがんによる入院日数は約3週間程度ですので、その期間分の入院費用を用意する必要もあります。

入院・手術費用は高額療養費制度の適用になりますので、自己負担額は軽減できるものの、年間を通せば100万以上になることも。

がんの治療中に働けないことを考慮すると、貯蓄で対応する必要がありますから、数百万円程度の貯金がないと保険なしでは治療を受けられません。

医療保険に加入しているか

がん保険に加入する前に医療保険に加入しているかも、確認しておきましょう。

すでに医療保険に加入している方は、がん特約を付帯するとお得に保障を得られますので、がん保険に別途加入する必要性は薄いです。

医療保険は、がん以外の病気やけがで入院した時の費用を保障してくれる保険です。

実は医療保険に特約として、がん特約を付帯しておけば、がんと診断されたときの給付金の金額を増額してくれます。

医療保険とがん保険を別々に加入してしまうと、保険会社に支払う手数料分の保険料を二重に支払うことになります。

ただしがん保険の方ががんに対して専門性が高いので、がんに対してのみ手厚い保障が必要だと感じている場合には、別途加入してもいいでしょう。

公的医療保障でどこまで対応できるか

公的医療保障でどこまで対応できるかも確認しておきましょう。

健康保険や国民健康保険制度の対象の場合、医療費が高額になったときに以下の制度を利用できます。

• 高額療養費制度
• 限度額適用証（健康保険のみ）

高額療養費制度では、所得に応じて月々に支払う医療費の限度額を超えた場合、差額の払い戻しが受けられる制度です。

一般的な収入の範囲内に収まっていれば、約8万円の自己負担で収まります。

ただし一度自分で窓口負担をするので、一時的にまとまった金額を用意する必要があります。

窓口負担で既に自己負担額のみを支払いたい場合は限度額適用証が活用できます。

限度額適用証は、健康保険組合に所属している人のみが利用できる制度です。

加入している健康保険組合に、限度額適用認定申請書を提出し、1か月分の限度額適用認定証を受け取ります。

入院時など治療を本格的に受ける前に提示すれば、定められた自己負担額で負担できます。

がん治療で健康保険適用治療を受けている場合は、上記2つの制度の対象になるので、自己負担額を一定まで抑え込むことが可能です。

がん保険が不要な人はズバリ貯蓄が十分にある人

結論から言ってしまうと、がん保険が不要な人は、貯蓄が十分にある人といえます。

がんと診断されて保険適用外治療を受けても、生活に支障がないレベル、数百万円～数千万円の費用がある人であれば保険に加入する必要性は薄いです。

しかし高額な貯蓄を用意できている人は、ひと握りでしょう。

一般的な世帯収入の場合は、がん保険に加入して保障を得ておくのが安心でしょう。

万が一がんになったときに不安がある方は、取り合えず低い掛け金の保険を探して加入しておいても良いでしょう。

また若いうちに加入しておくと、がんに罹患するリスクが低くなりますので、安い保険料での加入を認めてもらえます。

保険料が払えないなら無理に加入する必要はない

固定費を削っても保険に加入できないなど、家計的に保険料を払えるほどの余力がない場合には、無理に保険に加入する必要はありません。

保険は生活を削ってまで加入するものではありません。

不安だからと加入を焦ってしまうと、生活が苦しくなってしまいストレスなどで病気を誘発する元にもなります。

注意！がんでも上皮内がんだと給付金がおりない

がん保険加入時に注意したいのが、上皮内がんは保障適用外になっている商品がほとんどであることです。

上皮内がん（上皮内新生物）とは、がんが粘膜などの浅い部分にとどまっている状態を指します。

がんはリンパや血管を通して全身に巡っていくため、転移する可能性が高いといわれています。

しかし上皮内にはリンパ管や血管がないため、他の場所に転移する可能性が低いといわれています。

がん＝死亡リスクが高い疾患として知られているため、治療を早急に行う必要がありますが、上皮内がんは緊急性の低いがんです。

保険は死亡リスクがあり緊急性の高い疾患向けのものなので、がん保険からも給付金は降りないのです。

がん保険と医療保険の違いは「病気への対応範囲」

そもそもがん保険と医療保険は、病気への対応範囲が異なります。

がんに対して専門的に給付金を支払ってくれるのががん保険、がんを含むさまざまな病気やけがに対応できる、オールマイティな保険です。

がんにのみ不安があるならがん保険を選択し、がんのみならず他の治療費不安に対応したいなら、医療保険を選択する方が無難です。

各保険の詳細の違いは以下で解説していきます。

がん保険は診断一時金が魅力の保険

がん保険では、がんと診断された場合には以下の給付金が支給されます。

特に魅力的なのががんの診断一時金です。

がんと診断されて治療に入る前に支給されますので、使用用途関係なく活用できます。

医療保険は様々な病気に対応できる保険

医療保険はがんに限らず様々な病気に対応できる保険です。

免責事項や保障適用外の治療でなければ、給付を受けられます。

がん保険と同様に年齢が若いと、保険料が安くなるシステムになっていますので、若いうちに加入しておけば安く保障を得られます。

定期保険と終身保険がありますので、必要としている保障期間に合わせて保険に加入してみてください。

がん保険が必要か迷ったらFPか保険相談窓口で相談してみよう

本当に自分にがん保険が必要か迷ったら、FPか保険相談窓口で相談してみる事も検討してみてください。

FPに相談してみると、皆さんの収入や家計状況によって適切な保険料や、今本当に必要かを公的保障を含めてアドバイスしてくれます。

保険相談窓口ではライフプランをもとに、複数の保険会社の商品を提案してくれますので、どの保険に加入するか迷っている方にはおすすめです。

FP=有料相談のイメージがあるでしょうが、無料で対応してくれるFPも一定数存在します。

保険相談窓口は無料で対応してくれますので、近くに店舗のある方は、ぜひ利用してみて下さい。

がん保険は一般的には必要性の高い保険！

いかがでしたか？

がん保険は必要ない保険と思われがちですが、貯蓄額を考慮しても一般的には必要性の高い保険です。

しかし医療保険のほうがカバー力が高いので、がんが心配な方は医療保険に特約として付帯する方が効率的です。

どの保険に加入したらいいかわからない場合には、保険の知識をもつ専門家に相談してみてくださいね。