「家計相談で40代が解決できることは？」
「40代夫婦共働きなのに家計が苦しい」そんな悩みがある人に向けて情報をまとめました。
節約や平均貯金額について、くわしい情報をチェックしましょう。
家計相談で40代が解決できること
家計相談では、減らせる費用なども教えてもらえます。
ここからはどのような家庭でもできる対策法をまとめました。
「生活が苦しい」と考えている40代は、まずは支出を見直しましょう。
出費を減らすためには、費用に優先順位をつけることも重要です。
日用品は特売品を混ぜて買う
日用品は特売品を混ぜて買いましょう。
ドラッグストアの特売品を活用すると、日用品の支出が減らせます。
洗剤やトイレットペーパーなど、毎日使うものを見直してください。
商品の品質をできる限り下げると、安いものが手に入れられます。
ほかにも、インターネットショッピングなどでまとめ買いすれば、お得に買えますね。
無理のない範囲で日用品の支出を減らしましょう。
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お小遣いの使い道ははっきりさせる
お小遣いの使い道を見直してください。
夫婦や子ども、家族全員がどんなことに使っているか一度洗い出しましょう。
無駄な使い道だったり、お小遣いが多すぎたりする場合は要注意です。
できる範囲で、金額のカットをおすすめします。
子どもにお金を与える場合、都度請求してもらう方法もおすすめです。
お小遣いの使い道がわかりやすくなることで、管理しやすくなります。
車の保険料は年払いで支払う
車の保険料は月払いではなく年払いを選びましょう。
1年分の保険料を一度に支払うため、手間もかかりません。
口座引き落としではなく、クレジットカード払いを選べばポイントも貯まります。
一時的に家計の負担が増えますが、計算がしやすくなるでしょう。
加えて、月払いするよりも車に必要な保険料の総額が安くなります。
スマホの費用を見直す
保険相談をする前に、スマートフォンの費用を見直しましょう。
ムダなオプションに入っていないか、確認してください。
スマートフォンの費用は3大キャリアに入っていると高くなる傾向です。
au、ソフトバンク、ドコモにに加入している人は、格安SIMへの乗り換えがおすすめです。
スマホの費用は工夫次第で、ぐんと下げられるのでチェックしてください。
機種や機能にこだわりがない人は、本体が安いスマートフォンを選びましょう。
美容費を減らすことを意識する
支出を減らすためには、美容にかけるお金はいくらか確認しましょう。
値段をある程度決めてから買い物をすることで、予算内に収められます。
化粧品はブランドものにこだわらないことも重要です。
美容院やサロンの回数を減らせば、年間で1万円以上の節約が可能でしょう。
家計で困っている人は、生活に必要ではない美容代から減らしてもいいですね。
住宅ローンは借り換えを考える
住宅ローンは借り換えで返済が楽になることがあります。
住宅ローンの借り換えは他の金融機関でローン契約をし、残金を一括返済することです。
住宅ローン金利は市場によって下がる可能性があります。
ほかの金融機関や新しいプランの方が、金利が低くなることがあるでしょう。
ただし、金融商品であるローンは審査があるので注意してください。
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大型出費に備えて毎月の積立を行う
大型出品に備えて、毎月数千円ずつ積立を行いましょう。
家具や電化製品が壊れた場合に備えて、ある程度お金を貯めておけば家計が苦しくなりません。
数年後に買い替えることや修理することを見越し、予算を組んでください。
毎月3,000円の積立でも1年間貯めれば3万6000円が貯まります。
オーブンレンジや高性能な掃除機をを買うためには十分な額ですね。
毎月積立をしておけば、冠婚葬祭などの出費も焦ることがないでしょう。
出費の優先順位をつける
家計の悩みを解消するときは、出費に優先順位をつけてください。
どんなことが削れて、固定費は何が譲れないのか考えましょう。
スマホ代より教育費が優先、などある程度の優先順位をつけると考えやすくなります。
紙とペンを使って、優先すべきこととその費用を書き出す方法をおすすめします。
自分で書き出したあとに、家族全員に確認してもらいましょう。
40代が無理なく貯金する方法
家計相談で、支出を見つめ直したら貯金を始めましょう。
40代から無理なくお金を貯めたり増やしたりする方法は、堅実なものをおすすめします。
金融商品ごとに注意点が異なるので、気をつけてください。
元本保証ではないものは、お金が減ってしまう可能性があります。
はじめに家計簿から固定費を見直す
初めに家計簿をつけて固定費を見直しましょう。
固定費には以下があります。
- 住居にかかる家賃や住宅ローンなどの支払い
- 電気や水道代
- スマホやインターネットなどの通信
- 生命保険や火災保険の代金
- 教育費
- 自動車維持費
毎月の支払いが決まっている固定費は、内容を見直しましょう。
とくに、生命保険は加入した時のままという場合があります。
使わなくなったサービスの支払いは、早めに契約を解除してください。
金利の高い銀行に預ける
お金を金利の高い銀行に預ければ、利息がつきます。
ネット銀行など、お得な定期預金の金利を調べてください。
ただし、メインの銀行を乗り換える場合は慎重に選びましょう。
定期預金の金利以外に、普通金利やATM手数料のチェックも重要です。
入出金がしやすい銀行か、利便性も確認しましょう。
投資信託
投資信託とは、専門家に株式や債券などの運用をしてもらうシステムです。
詳しい知識がなくても、お金を預けるだけで投資ができます。
5000円程度から預けられる商品もあり、気軽に始められることがポイントです。
デメリットとしては、手数料や税金がかかることに注意しましょう。
元本割れの可能性があり、必ずしもお金が増やせるとは言い切れません。
投資信託は、資金に余裕がある40代におすすめです。
債券
債券は国や地方公共団体などが発行する有価証券です。
投資すれば、発行元に対してお金を貸す代わりに利子がもらえます。
満期まで待てば、額面通りにお金が戻ってくる仕組みです。
債券には国債や地方債、社債など、幅広い種類があります。
正しい、個人向けの商品は利益が非常に高いとは言い切れません。
40代から、安全性が高い投資をしたい人におすすめです。
株式投資
株式投資は、株式会社が発行する株式を運用します。
証券会社を通じて売買注文をすることで、利益を得るシステムです。
ただし、運用は投資額を下回る元本割れリスクがあるので注意してください。
資金は、将来使う予定のないお金や、長期運用のためのお金を用意しましょう。
株式投資に限ったことではありませんが、投資は基本的に余裕資金を使います。
多少減ってしまっても問題がないお金を持っている40代におすすめです。
ロボアドバイザー
ロボアドバイザーはAI（人工知能）を活用して行う資産運用です。
手間や時間をかけずに、初心者でも運用できます。
スマホやパソコンがあれば、すぐに申し込めることも魅力ですね。
投資一任型であれば、放っておくだけで運用が可能です。
ただし、手数料が高めなうえ、短期での高い利益の受け取りは難しいので注意しましょう。
積立保険
積立保険は、貯蓄性がある保険商品のことです。
- 終身保険
- 養老保険
- 個人年金保険
- 学資保険
以上の積立保険は、貯蓄型保険と言われることもあります。
保険期間が満了したときに「満期保険金」が受け取れるサービスが多いです。
解約した場合も「解約払い戻し金」が受け取れるでしょう。
万が一のトラブルに備えつつ、お金を貯められる点がメリットですね。
ただし、掛け捨て型の場合は割安ですが、ほとんどのサービスで受け取れるお金がありません。
自分に合った積立保険を見極めましょう。
iDeCo（イデコ）
iDeCo（イデコ）は個人確定拠出年金です。
自分が出した掛金を運用し、私的年金として資産を作ります。
掛け金や運用だけでなく、お金を受け取る際に節税が可能です。
ただし、原則60歳になるまで受け取れません。
急な出費が必要な場合や、数年後にお金が必要な時には向いていないので注意してください。
NISA・積み立てNISA
NISAは、長期・積立・分散投資を支援する非課税制度です。
「NISA口座（非課税口座）」を作って活用すれば、投資した場合に税金がかからなくなります。
40代からは成人が利用できる一般NISA・つみたてNISAを利用しましょう。
一般NISAなら、株式や投資信託などを年間120万円まで購入でき、最大で5年間非課税で保有できます。
2024年からは、NISAの積立投資枠と成長投資枠の併用が可能です。
メリットとして、いつでも非課税で投資できるようになりました。
40代の平均貯金額は825万円
金融広報中央委員会の調査によると、40代の平均貯蓄額は約825万円です。
この金額は平均値なので、個人によってばらつきがあることに注意してください。
平均値とは、データの合計をデータの数で割った結果
中央値とは、データを小さい順で並べた時に真ん中にあたる結果
データ集計の対象者に、高収入の人が少しでもいれば平均額は跳ね上がってしまいます。
貯金額といったお金のデータは、中央値を参考にすることがおすすめです。
※以下参考
家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和４年調査結果
家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和４年調査結果
40代子供2人・家族4人の貯金額は中央値で約250万円
40代夫婦、子供2人で家族4人の場合は貯金の中央値は約250万円です。
経済状況は家庭によってさまざまですが、250万円前後のお金だけでは満足できる額とは言えません。
親の葬儀や大きな入院や事故があった場合、すぐになくなってしまう金額と考えられます。
収入が少なくなったときも、4人分の生活費で貯金が減ってしまうでしょう。
くわえて、子どもがいる家庭は、ある程度の教育費が必要です。
子どもが進学するときや、一人立ちするときも、高額なお金が必要な場合があります。
家計相談を行ってお金を貯めることは、40代からでも難しくありません。
40代単身者の貯金額は中央値で約53万円
40代単身者の貯金額は、中央値で53万円前後です。
100万円に満たない貯金額では、何かあったときに心配ですね。
これからの生活を安定させるためにも、支出をできるだけ削りましょう。
毎月決まった額を先取り貯金することも重要です。
単身世帯は収入源が1人分しかありません。
働けなくなる危険性を考えて、ある程度の額を貯めることをおすすめします。
40代からのライフイベントと費用を確認
家計相談では、ライフイベントやプランについても確認します。
- 子どもの教育費や一人立ち用の資金など
- 老後に必要なお金
- 住宅購入資金
- 親の介護のお金
以上の4つは、40代からあらかじめ考えておくことをおすすめします。
40代以降の資金が不安な人は、お金の増やし方も確認しましょう。
子どもの教育費｜500万円前後
子どもの教育費は、幼稚園から高校まで公立校に通っても500万円前後が必要です。
大学進学にかかる費用は、国公立大学の場合約260万円と考えられます。
ただし、教育費は進学先ごとに異なるので注意してください。
部活動やスポーツクラブにかかるお金も、余裕を持って考えましょう。
教育費は、生活費のように大幅に減らせるわけではありません。
※以下参考
文部科学省 令和３年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額（定員１人当たり）の調査結果について
老後の資金｜毎月25万円前後
老後に必要な金額は、夫婦2人暮らしで毎月25万円前後です。
年間で計算すると、300万円の生活費が必要です。
総務省統計局のデータを参考にすると、生活費では食費が一番高額でした。
ただし、住んでいる地域や生活のレベルによって必要な費用は大きく変わるでしょう。
加えて、家が古くなってくると修繕費を用意しなくてはいけません。
車を所有している家庭では、維持費も必要ですね。
住宅購入資金
住宅購入費用は、無理のない返済費用を計画してください。
40代以降に住宅を購入する場合は、必要な頭金を割り出しましょう。
すでに購入している人は、毎月の返済に滞りがないように節約してください。
ボーナスを多く受け取れたら、返済資金に回すこともおすすめです。
元本の返済を優先して考えることが、住宅ローンを借りるときの基本です。
親の介護のお金｜500万円前後
親の介護には合計で500万円前後のお金が必要と考えましょう。
自分で介護をすれば金額が抑えられますが、働く時間が減ってしまう危険性があります。
介護施設に入所させる場合は、毎月14万円前後のお金が必要です。
介護保険制度で要介護認定を受ければ、状態に適したサービスが受けられます。
介護の負担額が減らせる場合もあるので、ている自治体の窓口に相談しましょう。
※参考：公益財団法人 生命保険文化センター 2021（令和3）年度「生命保険に関する全国実態調査」
家計相談は40代からもおすすめ
40代で家計のやりくりに困っている人は、まずは家計を見直してください。
スマートフォンやインターネットにかかる通信代は、プランを乗り換えてもいいでしょう。
削れる範囲で支出を削り、必要な資金を貯めることが重要です。
その上で、ファイナンシャルプランナーといったプロに相談しましょう。
