子どもが生まれると、将来の教育資金をどのような方法で貯めようか悩みます。
大学進学が当たり前になりつつある現代では、すべて公立でも大学卒業までには800万円も必要と言われています。
そのような金額は効率よく計画的に貯めておきたいですよね。
そこで今回は、子どもの教育費の貯め方を4つ紹介します。
ぜひ無理なく貯める方法を見つけましょう。
目次
すべて公立でも大学卒業まで学費だけで８００万円はかかる
子どもが生まれると、幼稚園や保育園から始まり大学卒業までの教育費用がかかります。
教育費用を言っても、すべて公立に行くのか・私立に行くのか・どのような勉強をするのかによっても必要な教育費用は変わってきます。
ちなみに幼稚園から大学からすべて公立だとしても、学費だけで800万円かかるという計算結果があります。
これにさらに塾や習い事をすると、もっと教育費が必要となります。
よくある大学だけ私立だと1000万越え！
すべて公立を選んだとしても800万円前後かかると言いましたが、すべて私立を選んで進学した場合には、公立の2倍とも言われ1000万円以上かかることも。
もし子どもが遠方の大学に進学することになれば、生活費も必要となりさらにお金が必要となります。
塾代や習い事代もさらにかかる
教育費は学費だけでなく、塾や習い事の必要もあります。
子どものやりたことや、より良い教育環境を子どもに用意しようとすると、教育費はもっとかかってくる可能性があります。
このような費用も教育費として貯めておくことが大切です。
子どもの教育費を貯める方法4選
子どもの教育費は、すべて公立でも800万円とたくさんの貯蓄が必要ということがわかります。
教育費は子どもがいる人にとって必要な資金ですので、効率よく確実に貯めたいですよね。
そこでここからは子どもの教育費を貯める方法を4つ紹介します。教育費の貯め方に悩んでいる方は、参考にしてみてください。
単純に貯蓄
貯蓄が得意という人は、単純に自分で貯蓄をする方法もあります。
毎月決まった額を貯金すると、ある程度の教育費を貯められます。
給与が入ったら先取貯金などを心がけると、ある程度の目標金額が見えてくるので、貯めやすくなるでしょう。
しかしこの方法は単純ではありますが、自制ができる人でないと貯めるのが難しい方法でもあります。
児童手当を回す方法もある
毎月の先取貯金とは別に、子どもに支払われる「子ども手当」を全て貯金に回す方法もあります。子ども手当は
0歳～3歳未満は一律15000円、3歳～小学校終了まで10000円、第3子以降は15000円、中学生は一律10000円となっています。
この子ども手当だけを貯めるだけでも中学を卒業するまでに200万円貯めることができるので、自分たちでしている貯蓄とあわせるとそれなりの額を貯めることが可能です。
定期預金で強制力もUP
日々の先取貯蓄が苦手・不安という人は、定期預金を組むことで強制力をアップさせる方法もあります。
定期預金にすると、給与から自動的に預金口座に振り込まれるので、使ってしまったり忘れてしまう心配がありません。
貯蓄は苦手という人にはこの方法がおすすめです。
学資保険で確実に貯める
教育費の貯め方として、メジャーなのが「学資保険」を活用したものでしょう。
この方法は多くの人が選択しており、人気の貯め方の一つです。
学資保険はその名の通り、教育費を貯めるための保険で、保険料を毎月支払い設定した満期が来ると保険金を受け取れる保険です。
保険ではありますが積み立てに似ており、確実に教育費を貯められます。
学資保険がいらない人の特徴！教育費を効率的に貯蓄する方法を解説します
保険料を支払う強制力が生まれる
学資保険は契約時に満期と金額を設定し、毎月保険料を支払うことで満期を迎えたときに保険金を受け取れます。
生命保険などと同じように毎月保険料を支払うことになるので、自分ではなかなか貯められない人にとっては、保険料という形が強制力にもなるでしょう。
加入するときの子どもの年齢と、満期時期・金額によって支払う保険料が変わってくるので、無理のない保険料に設定できるように調整することをおすすめします。
死亡時に保険料が払込免除になる
学資保険は積み立てに似ているとお話しましたが、あくまでも保険ですので保障もされています。たとえば、契約者が死亡した場合はそれ以降の保険料の払込が免除になるという保障が一般的です。万が一生活を支える人が死亡した場合、自分で貯蓄している人はそのまま貯蓄するか、経済的に無理であれば辞めなくてはいけないかもしれませんが、学資保険であればそのような時の保障もされているので、安心できる点でもおすすめの貯め方と言えるでしょう。
投資信託
最近は教育費を「積立NISA」など投資信託で貯めている人も増えてきました。
投資信託とは、資金を投資のプロに預け運用をお願いし、出た利益を預けた人の投資金額に応じて分配するものです。
運用はプロが行うので、初心者でも気軽に始めることができる魅力があります。
この投資信託が教育費を効率よく貯められると、教育費貯蓄の選択肢としても人気になってきています。
ただあくまでも投資ですので、損をする可能性があることを理解し、資金のすべてではなく一部を投資信託に回すというようなリスク回避が必須です。
リターンがあるので運が良ければ利益が出る
投資信託で教育費を貯めるメリットは、運が良ければ利益が出ることでしょう。
これにより、思っていた以上の教育費を貯められる能性もあります。
ただ先ほどもお話しましたが、投資信託は元本が保障されていないため、金融情勢などによっては大きな損をする可能性もあります。
教育費が必要な時に足りないなんてことも考えられます。そのことをしっかりと理解したうえで、教育費貯蓄の選択肢として選ぶようにしましょう。
自分で投資先を選ぶ必要がない
投資信託は投資のプロが運用をするので、自分で投資先を調べて選ぶ必要がありません。投資を始めようと思うと、いろいろな勉強をし慎重に投資先を選ぶ必要がありますが、投資信託はその必要がないので初心者でも始めやすいのが選ばれている理由の一つでしょう。
低解約返戻金型終身保険
教育費の意外な貯め方として「低解約返戻金型終身保険」というものがあります。
低解約返戻型終身保険とは、解約返戻金を抑えることで保険料を安くした生命保険のことです。
プランの設計によっては、学資保険よりも返戻率が高くなることもあります。
そして解約しないことで返戻率が高くなる生命保険です。
この低解約返戻金型終身保険はあくまでも生命保険なので、もし契約者が死亡や高度障害を負ったときは、保険金を受け取ることもできるというのが学資保険との大きな違いです。
また学資保険は、加入するのに子どもの年齢制限があるので、大きくなりすぎているとそもそも学資保険に加入することが出来ないこともあります。
その点低解約返戻金型終身保険は、生命保険ですので、いつでも自由に契約することができるのです。
保険料が安い
なんといっても解約返戻金型終身保険は、保険料が安いのが魅力です。
日々の貯蓄が難しく、あまり多くのお金を貯蓄に回せないという人には特におすすめです。
毎月割安な保険料を支払うことで、確実に教育費を貯められるのが魅力です。
途中解約すると必ず元本割れするので注意
ただ注意が必要な点もあります。もし低解約返戻金型終身保険を途中解約すると、必ず元本割れし支払った保険料よりも解約返戻金が少なくなる、つまり損をするというデメリットがあることを覚えておきましょう。
効率よく教育資金を貯めていくためのポイント
4つの教育費の貯め方を紹介しましたが、教育費を貯めるときは効率よく貯めたいですよね。
そのためには、いくつかのポイントがあります。そのポイントを理解し、子どもの教育費を効率よく貯められるようにしましょう。
高校までの進路は収入に合わせた確実な方法をプランニング
子どもが生まれたら「絶対に私立に入れたい！」などの理想を持っている人もいるでしょう。
しかし子どもの高校までの進路を選ぶときは、世帯の収入に合わせた進学先を選ぶことも大切です。
中学や高校から収入に見合っていない学校を選ぶと、その後の大学の費用を貯めるのが難しくなります。
大学は収入だけでは賄うのが難しくなるため、貯蓄しておくことがとても重要。
さらに学部によっては、留学や大学院進学などの費用も必要となる可能性もあります。
大学進学で困らないようにするためにも、高校までは収入に見合った進学先を選ぶようにしましょう。
妊娠中に教育費の貯蓄方法を考えておく
教育費の貯め方について、子どもが生まれたら考え出す人も多いですが、教育費は長期的な貯蓄ですので妊娠中からその方法を考えておくことも大切。
夫婦でどのような貯め方をするのか、目標金額はいくらなのかを一緒に考えておくことで、生まれた後もスムーズに貯蓄できるでしょう。
生活に支障のない程度に貯める
子どもの好きなように進学させてあげたいと思うと、ついつい無理して貯蓄したくなるのが親心。
しかし、生活に支障をきたすような金額を貯蓄に回すのはNGです。
収入や生活固定費などを把握し、日々の生活に支障のない金額を教育費として貯蓄に回すようにしましょう。
祖父母から受け取る場合は税金が引かれるので注意
祖父母から教育費として、援助を受ける場合には「贈与税」がかかるので注意が必要です。
ただ教育資金が必要なタイミング、たとえば大学進学などのタイミングでの贈与は非課税対象となります。
贈与税がかかってしまうと、せっかくの資金が減ってしまうのでタイミングには注意が必要です。
子どもの教育費を効率的に貯めて進路選びに役立てよう
子どもがいる人にとって、教育費は必要な貯蓄です。
せっかく子どもにやりたいことがあっても、満足な貯えがなくあきらめることになるのは心残りですよね。
子どもがどのような進路を選んでも対応できるように、確実に貯めておくためにも、効率よく確実に教育費を貯め子どもの進路選びが自由になるように、妊娠中から考えておくことが大切です。
